商品及び製品
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2009年3月31日
- 47億2574万
- 2010年3月31日 -17.51%
- 38億9845万
- 2011年3月31日 +24.35%
- 48億4754万
- 2012年3月31日 +19.92%
- 58億1331万
- 2013年3月31日 +12.94%
- 65億6548万
- 2014年3月31日 +6.59%
- 69億9833万
- 2015年3月31日 +11.33%
- 77億9108万
- 2016年3月31日 +4.89%
- 81億7201万
- 2017年3月31日 +13.76%
- 92億9624万
- 2018年3月31日 +17.5%
- 109億2273万
- 2019年3月31日 +4.85%
- 114億5200万
- 2020年3月31日 +7.21%
- 122億7800万
- 2021年3月31日 -11.87%
- 108億2100万
- 2022年3月31日 +34.98%
- 146億600万
- 2023年3月31日 +16.2%
- 169億7200万
個別
- 2009年3月31日
- 19億8344万
- 2010年3月31日 -26.31%
- 14億6168万
- 2011年3月31日 +22.43%
- 17億8959万
- 2012年3月31日 +10.55%
- 19億7845万
- 2013年3月31日 -14.6%
- 16億8960万
- 2014年3月31日 +7.08%
- 18億923万
- 2015年3月31日 +8.31%
- 19億5967万
- 2016年3月31日 -4.98%
- 18億6207万
- 2017年3月31日 -15.98%
- 15億6448万
- 2018年3月31日 +24.33%
- 19億4511万
- 2019年3月31日 -3.14%
- 18億8400万
- 2020年3月31日 +11.09%
- 20億9300万
- 2021年3月31日 -17.63%
- 17億2400万
- 2022年3月31日 +64.56%
- 28億3700万
- 2023年3月31日 +14.8%
- 32億5700万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項(連結)
- 4.会計方針に関する事項2023/06/29 15:34
(1) 重要な資産の評価基準及び評価方法(イ)有価証券その他有価証券市場価格のない株式等以外のもの時価法(評価差額は、全部純資産直入法により処理し、売却原価は、移動平均法により算定) 市場価格のない株式等移動平均法による原価法 (ロ)棚卸資産評価基準は原価法(収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)によっております。商品及び製品…主として総平均法仕掛品…………主として総平均法原材料…………主として総平均法貯蔵品…………主として移動平均法 (ハ)デリバティブ時価法 - #2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 当連結会計年度における総資産は、前連結会計年度末に比ベ4.3%増加し173,317百万円となりました。2023/06/29 15:34
これは主に売掛金、商品及び製品、仕掛品が増加したことによります。
(純資産) - #3 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- (重要な会計方針)
e>1.資産の評価基準及び評価方法(1) 有価証券の評価基準及び評価方法① 子会社株式及び関連会社株式移動平均法による原価法 市場価格のない株式等移動平均法による原価法 (2) 棚卸資産の評価基準及び評価方法評価基準は原価法(収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)によっております。商品及び製品……総平均法仕掛品……………総平均法原材料……………主として総平均法貯蔵品……………主として移動平均法 2.固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)2023/06/29 15:34