リース資産（純額）
- 【期間】
- 通期
連結
- 2009年3月31日
- 2888万
- 2010年3月31日 +26.62%
- 3657万
- 2011年3月31日 -8.01%
- 3364万
- 2012年3月31日 -32.96%
- 2255万
- 2013年3月31日 -45.97%
- 1218万
- 2014年3月31日 -56.78%
- 526万
- 2015年3月31日 +459.68%
- 2948万
- 2016年3月31日 -26.64%
- 2162万
- 2017年3月31日 +3.47%
- 2237万
- 2018年3月31日 -33.62%
- 1485万
- 2019年3月31日 -44.3%
- 827万
- 2020年3月31日 -59.72%
- 333万
- 2021年3月31日 +23.4%
- 411万
- 2022年3月31日 -51.37%
- 200万
- 2023年3月31日 +100%
- 400万
個別
- 2009年3月31日
- 2631万
- 2010年3月31日 -2.28%
- 2571万
- 2011年3月31日 +108.95%
- 5372万
- 2012年3月31日 -48.66%
- 2758万
- 2013年3月31日 -57.97%
- 1159万
- 2014年3月31日 -71.15%
- 334万
- 2015年3月31日 +344.66%
- 1487万
- 2016年3月31日 -29.75%
- 1044万
- 2017年3月31日 +37.04%
- 1431万
- 2018年3月31日 -30.76%
- 991万
- 2019年3月31日 -34.91%
- 645万
- 2020年3月31日 -48.36%
- 333万
- 2021年3月31日 +23.4%
- 411万
- 2022年3月31日 -51.37%
- 200万
- 2023年3月31日 +100%
- 400万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項（連結）
- リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。
(3) 重要な引当金の計上基準
① 貸倒引当金
債権の貸倒による損失に備えるため、一般債権については貸倒実績率により、貸倒懸念債権等特定の債権については個別に回収可能性を検討し、回収不能見込額を計上しております。
② 賞与引当金
従業員の賞与の支給に充てるため、将来の支給見込額のうち当連結会計年度の負担額を計上しております。2023/06/27 14:10 - #2 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）
- (2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法2023/06/27 14:10
① 有形固定資産(リース資産を除く)…定額法
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。 - #3 重要な会計方針、財務諸表（連結）
- 2 固定資産の減価償却の方法2023/06/27 14:10
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)……定額法
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。