親会社株主に帰属する四半期純利益
連結
- 2010年6月30日
- 1億3598万
- 2011年6月30日 +49.67%
- 2億352万
- 2012年6月30日 +29.7%
- 2億6397万
- 2013年6月30日 +16.79%
- 3億828万
- 2014年6月30日 -26.39%
- 2億2692万
- 2015年6月30日 -82.68%
- 3930万
- 2016年6月30日
- -4億1949万
- 2017年6月30日
- 1億2281万
- 2018年6月30日 -10.05%
- 1億1047万
- 2019年6月30日 +122.28%
- 2億4555万
- 2020年6月30日
- -3億574万
- 2021年6月30日
- 5億9000万
- 2022年6月30日 -6.44%
- 5億5200万
- 2023年6月30日 -23.55%
- 4億2200万
有報情報
- #1 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- 以上の結果、当第1四半期連結累計期間の売上高は110億1千9百万円(前年同四半期比16.1%増)となりました。部門別では、自動車部品は85億9千8百万円(前年同四半期比17.6%増)、建設機械部品は19億3千4百万円(前年同四半期比6.7%増)、農業機械部品は2億3千2百万円(前年同四半期比15.7%増)、その他部品は2億5千4百万円(前年同四半期比52.1%増)となりました。2023/08/10 14:40
損益面におきまして増益要因では、売上の増加とグループを挙げての徹底した原価低減、インドネシア子会社の収益増加が貢献しました。一方減益要因は、前連結会計年度では鋼材価格上昇の局面にて価格上昇前の材料事前確保による費用抑制の効果がありましたが、当第1四半期連結累計期間は逆に鋼材価格下落の局面に転じたことにより、そのような効果が得られず費用増となりました。加えて将来に向けての事業構造改革への研究開発費や設備投資に伴う減価償却費が増加し、営業利益は5億3千3百万円(前年同期比31.0%減)、経常利益は6億5千6百万円(前年同期比18.4%減)、親会社株主に帰属する四半期純利益4億2千2百万円(前年同期比23.5%減)となりました。
(2)財政状態の分析 - #2 １株当たり情報、四半期連結財務諸表（連結）
- 1株当たり四半期純利益及び算定上の基礎は、次のとおりであります。2023/08/10 14:40
(注) 潜在株式調整後1株当たり四半期純利益については、潜在株式が存在しないため記載をしておりません。項目 前第1四半期連結累計期間(自 2022年4月1日至 2022年6月30日) 当第1四半期連結累計期間(自 2023年4月1日至 2023年6月30日) (算定上の基礎) 親会社株主に帰属する四半期純利益(百万円) 552 422 普通株主に帰属しない金額 - -