有価証券報告書-第100期(平成25年4月1日-平成26年3月31日)

【提出】
2014/06/23 13:12
【資料】
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【項目】
114項目

研究開発活動

当社グループは、世界のお客様に喜ばれる商品づくりを目指し、「魅力ある商品の開発」、「高性能・高機能商品の開発」を基本方針として、新技術・新工法に挑戦しております。当社の商品開発技術とそれを支える当社独自の生産技術を組み合わせることにより独創的な商品の開発を推進する一方、自動車メーカー及び専門メーカーとの交流・協業・共同開発活動により、鉄・非鉄・樹脂等の材料開発から、新構造・新工法を含めた幅広い分野で研究開発活動を行っております。
当連結会計年度は、主力商品の開発強化とともに、産学共同開発の強化による環境対応商品の開発に引き続き注力してまいりました。主力商品の排気系・ボデー系・シャシー系・燃料系各商品においては、低燃費化への貢献のため、軽量かつ低コストを重点とした商品開発を進めております。HV(ハイブリッド車)などの燃費向上のための排熱回収装置は、高性能・小型・軽量化を進め、新規のお客様にも採用いただいております。当該装置につきましては『POWEREV』というブランド名をつけ、今後も基軸商品として受注拡大を目指してまいります。更にエネルギー効率を最大限に引き上げる為のヒートマネジメントシステムについても積極的に開発を推進しております。また、車体の軽量化と衝突安全性向上に対応するために、ホットスタンプや1180MPa級高張力鋼板の新成形工法に取組み、薄板かつ高強度なボデー骨格部品の開発を進めております。排出ガス対策においては、ディーゼル車のPM(粒子状物質)/NOx(窒素酸化物)処理装置の開発に継続して取組み、解析・評価設備の充実を図りながら自動車のみならず建設機械、農業機械への展開も図っております。環境機器分野では、ガスコージェネの改質器、熱交換器などの開発を継続しております。これらの分野は、今後大きな市場拡大が期待されており、商品力の強化をさらに進めてまいります。
今後も「排出ガスのクリーン化」「CO2排出量の削減」など環境規制強化に対応し、より積極的な環境対応商品の企画・開発を進め、将来ビジネスの基盤の一つとなるよう育成してまいります。また、当社のコア技術であるプレス・溶接技術を磨き、「安全」「環境」「省エネ」をキーワードに自動車部品事業を中心に環境関連分野への商品を拡大してまいります。さらに、海外のお客様のニーズにも素早く対応できるように、現地での研究開発体制の整備を進めてまいります。
研究開発活動は主に国内にて行っており、当連結会計年度における自動車等車両部品の事業を中心とした研究開発費は2,586百万円であります。