土地
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 988億9000万
- 2009年3月31日 -2.42%
- 964億9400万
- 2010年3月31日 -0.96%
- 955億6900万
- 2011年3月31日 +5.85%
- 1011億6100万
- 2012年3月31日 -1.97%
- 991億7300万
- 2013年3月31日 +0.26%
- 994億3200万
- 2014年3月31日 +1.6%
- 1010億2200万
- 2015年3月31日 -3.85%
- 971億2900万
- 2016年3月31日 -5.54%
- 917億5200万
- 2017年3月31日 -1.99%
- 899億2500万
- 2018年3月31日 +5.16%
- 945億6500万
- 2019年3月31日 +22.88%
- 1162億100万
- 2020年3月31日 +8.59%
- 1261億8300万
- 2021年3月31日 -0.97%
- 1249億6300万
- 2022年3月31日 -1.52%
- 1230億6800万
- 2023年3月31日 -5.15%
- 1167億3400万
個別
- 2008年3月31日
- 438億4100万
- 2009年3月31日 -1.29%
- 432億7700万
- 2010年3月31日 -0.26%
- 431億6300万
- 2011年3月31日 +15.97%
- 500億5500万
- 2012年3月31日 -0.14%
- 499億8400万
- 2013年3月31日 -0.63%
- 496億6800万
- 2014年3月31日 +1.72%
- 505億2400万
- 2015年3月31日 -2.35%
- 493億3800万
- 2016年3月31日 -1.09%
- 487億9900万
- 2017年3月31日 -2.08%
- 477億8300万
- 2018年3月31日 -1.1%
- 472億5500万
- 2019年3月31日 +48.36%
- 701億900万
- 2020年3月31日 -0.69%
- 696億2400万
- 2021年3月31日 +1.14%
- 704億1900万
- 2022年3月31日 -1.47%
- 693億8100万
- 2023年3月31日 -6.66%
- 647億6300万
有報情報
- #1 リース取引関係、連結財務諸表(連結)
- 有形固定資産2023/06/23 16:09
主として、自動車事業における工場用地(「土地」)及び販売設備(「建物及び構築物(純額)」)であります。
② リース資産の減価償却の方法 - #2 主要な設備の状況
- 3.帳簿価額のうち「その他」は、工具、器具及び備品及び建設仮勘定であります。2023/06/23 16:09
4.技術センターのうち、京都市右京区の土地の面積及び金額は、京都製作所の中に含めております。
(2)国内子会社 - #3 固定資産売却損の注記(連結)
- ※3 固定資産売却損の内容は、次のとおりであります。2023/06/23 16:09
前連結会計年度(自 2021年4月1日至 2022年3月31日) 当連結会計年度(自 2022年4月1日至 2023年3月31日) 工具、器具及び備品 1 工具、器具及び備品 1 土地 - 土地 1,669 計 23 計 1,713 - #4 固定資産売却益の注記(連結)
- ※2 固定資産売却益の内容は、次のとおりであります。2023/06/23 16:09
前連結会計年度(自 2021年4月1日至 2022年3月31日) 当連結会計年度(自 2022年4月1日至 2023年3月31日) 工具、器具及び備品 17 工具、器具及び備品 5 土地 2,641 土地 24,021 計 2,858 計 27,271 - #5 減損損失に関する注記(連結)
- (1)減損損失を認識した資産グループの概要2023/06/23 16:09
(2)資産のグルーピング方法場 所 用 途 種 類 減損損失(百万円) タイ等 3件 生産用設備 建物及び構築物、機械装置及び運搬具、工具、器具及び備品等 4,505 島根県松江市 1件 貸与資産 土地 86 京都府京都市等 4件 遊休資産 建物及び構築物、機械装置及び運搬具、工具、器具及び備品、土地等 422 合 計 5,015
生産用資産は主として事業会社単位とし、販売関連資産は主として事業拠点単位としております。また、賃貸用資産及び遊休資産は個々の資産グループとして取扱っております。 - #6 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2023/06/23 16:09
(注)1.前連結会計年度(自 2021年4月1日 至 2022年3月31日)前連結会計年度(2022年3月31日) 当連結会計年度(2023年3月31日) その他有価証券評価差額金 △442 △301 全面時価評価法に基づく土地評価額 △1,892 △1,431 固定資産圧縮積立金 △140 △139
評価性引当額が6,626百万円減少しております。この減少の主な内容は、当社において、繰越欠損金に係る評価性引当額が11,203百万円減少したことに伴うものであります。