当社グループ(当社及び連結子会社)は研究開発については、事業展開上の重要課題として活動を進めております。当連結会計年度における主な研究開発の状況は次のとおりであり、研究開発費の総額は1,145百万円となっております。
(1) 航空宇宙関連事業
航空宇宙関係につきましては、新型航空機の脚システムや熱制御システムの開発を進めておりますほか、脚揚降用EHA(分散型油圧システム)の実用化、空圧空調機器などの改良開発にも取組んでおります。油圧機器関係では市場の拡大を目指して、クーラントシステムなどの用途拡大や更なる低騒音化、また新型ポンプの開発と改良にも取組んでおります。当事業の研究開発費は、424百万円となっております。
(2) 産業機器事業
熱交換器関係につきましては、プレートフィン型熱交換器や半導体素子用冷却器の改良と新用途開発に努めております。また、液化天然ガス用気化器や、ステンレス製触媒反応器等の改良・開発につきましても、鋭意取組んでおります。
環境関係では、オゾン発生装置を核とした水処理システムの総合的な技術開発に力を注ぎ、上下水道の浄化のほか、産業排水処理、ジオキサン処理などの幅広い分野への拡販に努めております。また、半導体分野向け窒素無添加高濃度オゾン発生装置の改良も進めております。
半導体エレクトロニクス関連では、マイクロマシニング(MEMS)用プラズマプロセス装置などの開発と改良に取組んでおります。また、マイクロマシニング技術を適用したセンサにつきましても、次世代ジャイロセンサや無線センサネットワークシステムの開発及び新用途の開拓に努めております。
他に、次世代の発電システムとして注目を浴びている燃料電池の開発にも取り組んでおります。当事業の研究開発費は720百万円となっております。