売上総利益
連結
- 2018年3月31日
- 7910億600万
- 2019年3月31日 -3.05%
- 7668億8300万
- 2020年3月31日 -5.91%
- 7215億7700万
- 2021年3月31日 -20.69%
- 5723億700万
- 2022年3月31日 +8.8%
- 6226億6700万
- 2023年3月31日 +19.71%
- 7454億2200万
個別
- 2008年3月31日
- 3133億6200万
- 2009年3月31日 -14.45%
- 2680億9600万
- 2010年3月31日 -12.08%
- 2357億
- 2011年3月31日 -16.08%
- 1977億9500万
- 2012年3月31日 -11.38%
- 1752億9200万
- 2013年3月31日 +12.03%
- 1963億8700万
- 2014年3月31日 +7.34%
- 2108億900万
- 2015年3月31日 +9.09%
- 2299億6300万
- 2016年3月31日 -15.01%
- 1954億5600万
- 2017年3月31日 -6.28%
- 1831億8400万
- 2018年3月31日 +6.32%
- 1947億6300万
- 2019年3月31日 -7.16%
- 1808億1000万
- 2020年3月31日 -9.96%
- 1628億900万
- 2021年3月31日 -16.35%
- 1361億8300万
- 2022年3月31日 +14.85%
- 1564億900万
- 2023年3月31日 +0.19%
- 1567億1200万
有報情報
- #1 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- 以上の結果、海外売上高全体では前連結会計年度に比べ 26.3%の増加となりました。なお、為替変動による影響を除いた試算では、海外売上高は前連結会計年度に比べ 11.3%の増加となりました。2023/06/26 9:00
売上総利益は、前連結会計年度に比べ 19.7%増加し 7,454億円となりました。売上高の増加による利益の増加のほか、物価やエネルギーコストの上昇、部材不足による仕入原価高騰に対し、各ビジネスユニットでの価格転嫁を含めたプライシングコントロール(売価政策)により利益を確保したことに加え、継続的な開発・生産の体質強化や円安の影響により利益が改善し、前連結会計年度に比べ増益となりました。
販売費及び一般管理費は、販売の増加や事業成長に伴う経費の増加に加え、PFUの買収や円安の影響等により前連結会計年度に比べ 14.6%増加し 6,881億円となりました。