リース資産
- 【期間】
- 通期
個別
- 2009年3月31日
- 1億7700万
- 2010年3月31日 -2.82%
- 1億7200万
- 2011年3月31日 -26.16%
- 1億2700万
- 2012年3月31日 -44.09%
- 7100万
- 2013年3月31日 +35.21%
- 9600万
- 2014年3月31日 -2.08%
- 9400万
- 2015年3月31日 +84.04%
- 1億7300万
- 2016年3月31日 -18.5%
- 1億4100万
- 2017年3月31日 -16.31%
- 1億1800万
- 2018年3月31日 -47.46%
- 6200万
- 2019年3月31日 -3.23%
- 6000万
- 2020年3月31日 +176.67%
- 1億6600万
- 2021年3月31日 +787.95%
- 14億7400万
- 2022年3月31日 -24.49%
- 11億1300万
- 2023年3月31日 -32.97%
- 7億4600万
有報情報
- #1 注記事項－重要な会計方針、連結財務諸表（IFRS）（連結）
- 契約により、実質的にすべてのリスク及び経済的便益が借手に移転するリースは、ファイナンス・リースとして分類しております。ファイナンス・リース以外のリースはオペレーティング・リースに分類しております。2023/06/26 9:00
製造業者又は販売業者としての貸手となる場合、ファイナンス・リースに係る販売損益は、物品販売と同様の会計方針に従って認識しております。金融収益については、リース期間の起算日以降実効金利法に基づき認識しております。製造業者又は販売業者としての貸手にならない場合、金融収益について、リース期間の起算日以降実効金利法に基づき認識しております。計算利子率は、最低受取リース料総額と無保証残存価値を合計した現在価値を、リース資産の公正価値と貸手の当初直接コストの合計額と等しくする割引率を使用しております。
オペレーティング・リースに係る収益は、リース期間にわたり定額法で認識しております。 - #2 重要な会計方針、財務諸表（連結）
- 4 固定資産の減価償却方法2023/06/26 9:00
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
有形固定資産は定額法で行っております。なお、主な耐用年数は以下のとおりです。