- #1 セグメント情報等、連結財務諸表（連結）
外部顧客への売上高のうち、連結損益計算書の売上高の10%以上を占める相手先がないため、記載はありません。
【報告セグメントごとの固定資産の減損損失に関する情報】
前連結会計年度(自 2021年4月1日 至 2022年3月31日)
2023/06/29 13:43- #2 収益認識関係、連結財務諸表（連結）
2.不動産賃貸収益を一部含みますが、金額の重要性が乏しいため「顧客との契約から生じる収益」に含めて表示をしております。
3.当社は、従来「ウオッチ事業」、「電子デバイス事業」、「システムソリューション事業」を報告セグメントとしておりましたが、当連結会計年度より「エモーショナルバリューソリューション事業」、「デバイスソリューション事業」、「システムソリューション事業」に変更しております。これに伴い、前連結会計年度の顧客との契約から生じる収益を分解した情報は、変更後の区分に基づき作成しております。
当連結会計年度(自 2022年4月1日 至 2023年3月31日)
2023/06/29 13:43- #3 報告セグメントの変更に関する事項（連結）
これに伴い、従来「ウオッチ事業」、「電子デバイス事業」、「システムソリューション事業」を報告セグメントとしておりましたが、当連結会計年度より「エモーショナルバリューソリューション事業」、「デバイスソリューション事業」、「システムソリューション事業」に変更しております。
この変更により、従来のウオッチ事業および電子デバイス事業に含めていた一部事業ならびにタイムクリエーション・和光事業他に含めていたタイムクリエーション事業・和光事業をエモーショナルバリューソリューション事業といたしました。デバイスソリューション事業は、従来の電子デバイス事業からエモーショナルバリューソリューション事業に変更した一部事業以外となりました。システムソリューション事業は従来から変更はありません。
2023/06/29 13:43- #4 報告セグメントの概要（連結）
当社は、グループ10年ビジョンの実現に向け、提供するソリューションを基準とした3つの戦略ドメイン(エモーショナルバリューソリューションドメイン、デバイスソリューションドメイン、システムソリューションドメイン)を設定し、第8次中期経営計画「SMILE145」においてもドメインごとの戦略を策定し、推進しております。
これに伴い、従来「ウオッチ事業」、「電子デバイス事業」、「システムソリューション事業」を報告セグメントとしておりましたが、当連結会計年度より「エモーショナルバリューソリューション事業」、「デバイスソリューション事業」、「システムソリューション事業」に変更しております。
この変更により、従来のウオッチ事業および電子デバイス事業に含めていた一部事業ならびにタイムクリエーション・和光事業他に含めていたタイムクリエーション事業・和光事業をエモーショナルバリューソリューション事業といたしました。デバイスソリューション事業は、従来の電子デバイス事業からエモーショナルバリューソリューション事業に変更した一部事業以外となりました。システムソリューション事業は従来から変更はありません。
2023/06/29 13:43- #5 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
セグメントごとの経営成績は、次のとおりであります。
なお、当社はグループ10年ビジョンの実現に向け、提供するソリューションを基準とした3つの戦略ドメイン(エモーショナルバリューソリューションドメイン、デバイスソリューションドメイン、システムソリューションドメイン)を設定し、第8次中期経営計画「SMILE145」においてもドメインごとの戦略を策定し、推進しております。これにともない、報告セグメントを従来の「ウオッチ事業」、「電子デバイス事業」、「システムソリューション事業」から3つの戦略ドメインである「エモーショナルバリューソリューション事業」、「デバイスソリューション事業」、「システムソリューション事業」へ変更しております。従来のウオッチ事業および電子デバイス事業に含めていた一部事業ならびにタイムクリエーション・和光事業他に含めていたタイムクリエーション事業・和光事業をエモーショナルバリューソリューション事業といたしました。デバイスソリューション事業は、従来の電子デバイス事業からエモーショナルバリューソリューション事業に変更した一部事業以外となります。システムソリューション事業は従来から変更はありません。
エモーショナルバリューソリューション事業(EVS事業)
2023/06/29 13:43- #6 賃貸等不動産関係、連結財務諸表（連結）
(注) 1.連結貸借対照表計上額は、取得原価から減価償却累計額及び減損損失累計額を控除した金額であります。
2.期中増減額のうち、前連結会計年度の主な内容は、賃貸用不動産の取得(532百万円)及び賃貸割合の増加(272百万円)、賃貸用不動産から事業用不動産への振替(1,391百万円)及び賃貸等不動産の売却(180百万円)による減少であり、当連結会計年度の主な内容は、減価償却による減少の他、賃貸用不動産の取得(76百万円)及び賃貸割合の増加(13百万円)によるものであります。
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