リース資産
- 【期間】
- 通期
個別
- 2009年3月31日
- 300万
- 2010年3月31日 -100%
- 0
- 2011年3月31日
- 0
- 2020年3月31日
- 600万
- 2021年3月31日 +433.33%
- 3200万
- 2022年3月31日 -31.25%
- 2200万
- 2023年3月31日 +154.55%
- 5600万
有報情報
- #1 サステナビリティに関する考え方及び取組(連結)
- ④ Scope3 CO2排出量(t-CO2)実績 2021年度2023/06/29 13:43
2) 人材の育成及び社内環境整備に関する方針に関する指標の内容並びに当該指標を用いた目標及び実績カテゴリ 項目 CO2排出量(t-CO2) % カテゴリ7 雇用者の通勤 5,974 1.1% カテゴリ8 リース資産(上流) 122 0.0% カテゴリ9 輸送、配送(下流) 3,880 0.7% カテゴリ12 販売した製品の廃棄 5,930 1.1% カテゴリ13 リース資産(下流) 586 0.1% カテゴリ14 フランチャイズ - -
当社グループでは、人材戦略に関する指標を設定しております。当該指標に関する内容、並びに目標及び実績は、次のとおりであります。 - #2 リース取引関係、連結財務諸表(連結)
- 所有権移転外ファイナンス・リース取引2023/06/29 13:43
① リース資産の内容
有形固定資産 - #3 主要な設備の状況
- (注) 1.帳簿価額のうち「工具、器具及び備品その他」は、工具、器具及び備品、建設仮勘定、ソフトウエア、リース資産の合計であります。2023/06/29 13:43
2.※1 セイコーウオッチ㈱が所有する製造設備等を含んでおります。 - #4 会計方針に関する事項(連結)
- 棚卸資産
主として移動平均法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)により評価しております。
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産及び使用権資産を除く)
親会社及び国内連結子会社は、建物(建物附属設備を除く)については主として定額法、建物以外については定率法(ただし、2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物は定額法)を採用し、在外連結子会社は主として定額法を採用しております。
なお、親会社及び国内連結子会社は、耐用年数については、各資産別の使用可能期間や使用実績等を反映した経済的見積耐用年数を用いております。
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。2023/06/29 13:43 - #5 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- (2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法2023/06/29 13:43
① 有形固定資産(リース資産及び使用権資産を除く)
親会社及び国内連結子会社は、建物(建物附属設備を除く)については主として定額法、建物以外については定率法(ただし、2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物は定額法)を採用し、在外連結子会社は主として定額法を採用しております。 - #6 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 3.固定資産の減価償却の方法2023/06/29 13:43
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法、その他については定率法によっております。