棚卸資産
- 【期間】
- 通期
連結
- 2008年3月31日
- 739億2900万
個別
- 2013年3月31日
- 560億5700万
- 2014年3月31日 -6.1%
- 526億4000万
- 2015年3月31日 -99.66%
- 1億7900万
- 2016年3月31日 +132.4%
- 4億1600万
- 2017年3月31日 +81.97%
- 7億5700万
- 2018年3月31日 +2.91%
- 7億7900万
- 2019年3月31日 +21.18%
- 9億4400万
- 2020年3月31日 +10.06%
- 10億3900万
- 2021年3月31日 -20.02%
- 8億3100万
- 2022年3月31日 -40.55%
- 4億9400万
- 2023年3月31日 +3.44%
- 5億1100万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項(連結)
- 棚卸資産
主として先入先出法または個別法による原価法
(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定しております。)
(2)重要な減価償却資産の減価償却方法
① 有形固定資産(リース資産および使用権資産を除く)
当社および国内連結子会社
主として定額法
なお、2007年3月31日以前に取得した資産については、償却可能限度額まで償却が終了した翌連結会計年度から5年間で均等償却する方法によっております。
在外連結子会社
主として定額法
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 2~60年
機械装置及び運搬具 2~17年
② 無形固定資産(リース資産および使用権資産を除く)
定額法
なお、自社利用ソフトウエアは社内における利用可能期間(3~5年)、販売用ソフトウエアについては、その効果の及ぶ期間(3年)に基づく定額法によっております。2023/06/26 10:19 - #2 棚卸資産の内訳の注記
- ※1 棚卸資産の内訳2023/06/26 10:19
- #3 棚卸資産の帳簿価額の切下げに関する注記(連結)
- ※4 期末棚卸高は収益性の低下に伴う簿価切下後の金額であり、前連結会計年度の評価損の戻入益と当連結会計年度の評価損を相殺した結果、次の棚卸資産評価損(△は戻入益)が売上原価に含まれております。2023/06/26 10:19
- #4 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2023/06/26 10:19
(注) 税務上の繰越欠損金及びその繰延税金資産の繰越期限別の金額前連結会計年度(2022年3月31日) 当連結会計年度(2023年3月31日) 繰延税金資産 棚卸資産評価損 4,259百万円 3,029百万円 製品保証引当金 2,662 3,175 未払賞与・賞与引当金 2,329 2,520 棚卸資産未実現利益 1,847 2,837 減価償却費 2,844 3,290
前連結会計年度(2022年3月31日) - #5 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- a. 財政状態2023/06/26 10:19
当連結会計年度末の資産合計は、現金及び預金や棚卸資産が増加したことなどから、前連結会計年度末に比べ、1,035億1千万円(22.5%)増加し5,628億1千6百万円となりました。
負債合計は、転換社債型新株予約権付社債が減少した一方、契約負債や仕入債務が増加したことなどにより、前連結会計年度末に比べ、513億7千2百万円(24.3%)増加し2,628億8千9百万円となりました。 - #6 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 時価法2023/06/26 10:19
(3)棚卸資産の評価基準及び評価方法
評価基準