研究開発費
連結
- 2008年12月31日
- 3億3583万
- 2009年12月31日 +3.16%
- 3億4645万
- 2010年12月31日 +3.36%
- 3億5809万
- 2011年12月31日 -19.62%
- 2億8784万
- 2012年12月31日 -6.48%
- 2億6917万
- 2013年12月31日 +1.04%
- 2億7197万
- 2014年12月31日 -26.34%
- 2億33万
- 2015年12月31日 +9.58%
- 2億1953万
- 2016年12月31日 +59.46%
- 3億5007万
- 2017年12月31日 -13.71%
- 3億208万
- 2018年12月31日 +67.51%
- 5億602万
- 2019年12月31日 -30.13%
- 3億5356万
- 2020年12月31日 +6.4%
- 3億7619万
- 2021年12月31日 -0.52%
- 3億7424万
- 2022年12月31日 -1.77%
- 3億6763万
- 2023年12月31日 +18.37%
- 4億3516万
個別
- 2008年12月31日
- 3億3583万
- 2009年12月31日 +3.16%
- 3億4645万
- 2010年12月31日 +3.36%
- 3億5809万
- 2011年12月31日 -19.62%
- 2億8784万
- 2012年12月31日 -6.48%
- 2億6917万
- 2013年12月31日 -28.29%
- 1億9302万
- 2014年12月31日 -36.04%
- 1億2345万
- 2015年12月31日 +33.03%
- 1億6422万
- 2016年12月31日 +58.58%
- 2億6043万
- 2017年12月31日 -12.85%
- 2億2698万
- 2018年12月31日 +89.65%
- 4億3045万
- 2019年12月31日 -44.12%
- 2億4053万
- 2020年12月31日 +44.58%
- 3億4777万
- 2021年12月31日 -0.3%
- 3億4671万
- 2022年12月31日 +2.63%
- 3億5583万
- 2023年12月31日 +18.45%
- 4億2149万
有報情報
- #1 一般管理費及び当期製造費用に含まれる研究開発費（連結）
- ※1 研究開発費の総額2024/03/28 15:36
一般管理費に含まれる研究開発費 - #2 主要な販売費及び一般管理費
- 販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額は次のとおりであります。2024/03/28 15:36
前事業年度(自 2022年1月1日至 2022年12月31日) 当事業年度(自 2023年1月1日至 2023年12月31日) 支払報酬 116,079 120,615 研究開発費 355,837 421,496 減価償却費 163,139 170,056 - #3 研究開発活動
- 半導体事業・液晶から培ったコア技術をベースに、製造装置の開発を今後も継続してまいります。2024/03/28 15:36
なお、当連結会計年度の研究開発費は、プロセス機器事業の装置の開発を中心に435百万円となっております。 - #4 税効果会計関係、財務諸表（連結）
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2024/03/28 15:36
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前事業年度(2022年12月31日) 当事業年度(2023年12月31日) 繰延税金資産 研究開発費 47,520千円 96,505千円 棚卸資産 132,720 144,590
- #5 税効果会計関係、連結財務諸表（連結）
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2024/03/28 15:36
(注)1.評価性引当額が当連結会計年度で154,765千円増加しております。この増加の主な内容は、当社における投資有価証券評価損の計上等による将来減算一時差異の増加に伴う評価性引当額の増加であります。前連結会計年度(2022年12月31日) 当連結会計年度(2023年12月31日) 繰延税金資産 研究開発費 47,520千円 96,505千円 棚卸資産 217,840 348,538
2.税務上の繰越欠損金及びその繰延税金資産の繰越期限別の金額