事業利益(IFRS)
連結
- 2018年9月30日
- 267億600万
- 2018年12月31日 +67.97%
- 448億5800万
- 2019年3月31日 +17.58%
- 527億4500万
- 2019年6月30日 -79.54%
- 107億9200万
- 2019年9月30日 +142.24%
- 261億4300万
- 2019年12月31日 +62.17%
- 423億9600万
- 2020年3月31日 +9.33%
- 463億5200万
- 2020年6月30日 -97.55%
- 11億3700万
- 2020年9月30日 +999.99%
- 130億2900万
- 2020年12月31日 +122.78%
- 290億2600万
- 2021年3月31日 +40.26%
- 407億1100万
- 2021年6月30日 -67.13%
- 133億8200万
- 2021年9月30日 +75.64%
- 235億400万
- 2021年12月31日 +48.32%
- 348億6000万
- 2022年3月31日 +23.38%
- 430億1200万
- 2022年6月30日 -74.48%
- 109億7700万
- 2022年9月30日 +122.48%
- 244億2200万
- 2022年12月31日 +58.61%
- 387億3600万
- 2023年3月31日 +18.41%
- 458億6700万
- 2023年6月30日 -85.46%
- 66億6900万
- 2023年9月30日 +129.79%
- 153億2500万
- 2023年12月31日 +81.39%
- 277億9800万
- 2024年3月31日 +21.06%
- 336億5300万
- 2024年6月30日 -72.54%
- 92億4200万
有報情報
- #1 役員報酬(連結)
- 業績評価における評価指標は、財務目標、サステナビリティを中心とした非財務目標、企業価値目標の3つから構成されております。非財務目標は、持続的かつ社会的な価値向上への取り組みをより強く動機づけ、企業価値目標は、株主との目線共有をより強く動機づける趣旨から導入しております。財務目標と非財務目標は、中期経営計画で掲げる経営指標を指標とし、企業価値目標については株主総利回り(TSR)を指標としております。なお、株式報酬への影響度合いは、財務目標 :非財務目標 :企業価値目標=50%:30%:20%となります。2024/06/25 15:04
(注)財務目標策定時の想定為替レートはUSD 115円/EUR 130円であります。目標区分 配分 指標 目標値 財務 50% ・売上成長率・事業利益率・ROE・ROIC ・20%・14%・10%以上・10%以上 非財務 30% 中期経営計画「Make Waves 2.0」に掲げる「事業基盤をより強くする」「サステナビリティを価値の源泉に」「ともに働く仲間の活力最大化」の3軸に沿って設定される9つの指標 各指標の目標達成※「第2 事業の状況 1 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等」に記載の中期経営計画「Make Waves 2.0」の概要を参照
(業績指標の実績) - #2 注記事項-セグメント情報、連結財務諸表(IFRS)(連結)
- 報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「3.重要性のある会計方針」における記載と同一であります。2024/06/25 15:04
また、当社グループは、事業利益をセグメント利益としております。事業利益とは、売上総利益から販売費及び一般管理費を控除して算出した日本基準の営業利益に相当するものであります。
前連結会計年度(自 2022年4月1日 至 2023年3月31日) - #3 注記事項-資本、連結財務諸表(IFRS)(連結)
- 当社グループが資本管理において用いる主な指標はROE及びROICであります。ROEは前連結会計年度、当連結会計年度において、それぞれ8.8%、6.1%であります。ROICは前連結会計年度、当連結会計年度において、それぞれ7.8%、5.5%であります。2024/06/25 15:04
※ ROIC=税引後事業利益÷(親会社の所有者に帰属する株主資本+有利子負債)
(2) 資本金及び自己株式 - #4 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等(連結)
- ② 財務目標2024/06/25 15:04
(中期経営計画策定時の想定為替レート:USD 115円/ EUR 130円)・売上成長 : 20% ・事業利益率 : 14% ・RОE : 10% 以上
③ 投資と株主還元 - #5 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- (ハ)事業利益2024/06/25 15:04
事業利益は、前期に対し122億13百万円(26.6%)減少の336億53百万円となりました。 報告セグメントごとの事業利益では、楽器事業は、為替のプラス影響45億円があったものの、前期に対し108億83百万円(30.1%)減少の253億17百万円となりました。音響機器事業は、為替のプラス影響12億円を含め、前期に対し29億43百万円(84.9%)増加の64億9百万円となりました。その他の事業は、為替のプラス影響8億円があったものの、前期に対し42億73百万円(68.9%)減少の19億26百万円となりました。 要因別には、海上運賃の正常化(70億円)や為替影響(65億円)の増益要因があったものの、エネルギー・調達コスト等の上昇(35億円)や、販売費及び一般管理費の増加(39億円)、一時処理費用の発生(44億円)、減収・減産、モデルミックス他(95億円)等の減益要因により、前期に比べ減益となりました。
(注)事業利益とは、売上総利益から販売費及び一般管理費を控除して算出した日本基準の営業利益に相当するものです。