7951 ヤマハ

7951
2024/04/19
時価
5941億円
PER 予
18.46倍
2010年以降
赤字-50.31倍
(2010-2023年)
PBR
1.11倍
2010年以降
0.56-3.39倍
(2010-2023年)
配当 予
2.33%
ROE 予
6.02%
ROA 予
4.62%
資料
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売上原価

【期間】

連結

2008年3月31日
3436億8600万
2009年3月31日 -15.51%
2903億8100万
2010年3月31日 -7.58%
2683億8000万
2011年3月31日 -11.58%
2373億1300万
2012年3月31日 -2.38%
2316億5900万
2013年3月31日 +2.85%
2382億6100万
2014年3月31日 +10.09%
2623億1000万
2015年3月31日 +3.07%
2703億5700万
2016年3月31日 -2.94%
2624億600万
2017年3月31日 -7.6%
2424億5100万
2018年3月31日 +6.61%
2584億6500万
2019年3月31日 -1.23%
2552億9100万
2020年3月31日 -3.65%
2459億6700万
2021年3月31日 -6.61%
2297億2000万
2022年3月31日 +10.34%
2534億7600万
2023年3月31日 +10.57%
2802億7000万

個別

2008年3月31日
2373億7600万
2009年3月31日 -10.43%
2126億1900万
2010年3月31日 -14.49%
1818億1700万
2011年3月31日 +6%
1927億3300万
2012年3月31日 -0.04%
1926億6400万
2013年3月31日 -3.93%
1850億8500万
2014年3月31日 -3.14%
1792億8100万
2015年3月31日 +6.04%
1901億100万
2016年3月31日 -1.93%
1864億3600万
2017年3月31日 -9.28%
1691億3300万
2018年3月31日 +1.85%
1722億6300万
2019年3月31日 +3.89%
1789億6800万
2020年3月31日 +0.76%
1803億3500万
2021年3月31日 -15.23%
1528億6200万
2022年3月31日 +13.26%
1731億2800万
2023年3月31日 +17.34%
2031億4000万

有報情報

#1 注記事項-のれん及び無形資産、連結財務諸表(IFRS)(連結)
(注) 1 無形資産の償却費は、連結損益計算書の「売上原価」、「販売費及び一般管理費」及び「その他の費用」に含めております。内訳及び内容については、「27.その他の収益及びその他の費用」に記載しております。
2 企業結合の内容については「6.企業結合」に記載しております。
2023/06/30 11:26
#2 注記事項-従業員給付、連結財務諸表(IFRS)(連結)
(2) 従業員給付費用
前連結会計年度及び当連結会計年度の連結損益計算書の売上原価、販売費及び一般管理費並びにその他の費用に含まれる従業員給付費用の合計金額は、それぞれ△116,638百万円及び△127,212百万円であります。
2023/06/30 11:26
#3 注記事項-有形固定資産、連結財務諸表(IFRS)(連結)
(注) 1 有形固定資産の減価償却費は、連結損益計算書の「売上原価」、「販売費及び一般管理費」及び「その他の費用」に含めております。
2 減損損失又はその戻入れは、連結損益計算書の「その他の収益」及び「その他の費用」に含めております。内訳及び内容については、「27.その他の収益及びその他の費用」に記載しております。
2023/06/30 11:26
#4 注記事項-棚卸資産、連結財務諸表(IFRS)(連結)
(注) 前連結会計年度及び当連結会計年度において「売上原価」として費用認識した棚卸資産の評価損(△は戻入れ)は、それぞれ△857百万円及び1,300百万円であります。
2023/06/30 11:26
#5 注記事項-研究開発費、連結財務諸表(IFRS)(連結)
26.研究開発費
連結損益計算書の売上原価、販売費及び一般管理費に含まれる研究開発費の金額は、次のとおりであります。
2023/06/30 11:26
#6 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
部品・装置事業では、電子デバイスは、中国自動車メーカー向けのヤマハブランドオーディオが販売を伸ばし、増収となりました。自動車用内装部品、FA機器は、半導体調達難による顧客企業の減産や、投資案件の延期や減少の影響を受け、減収となりました。ゴルフ事業では、韓国で大きく販売を伸ばし、増収となりました。
(ロ)売上原価と販売費及び一般管理費
売上原価は前期に対し268億9百万円(10.6%)増加の2,802億70百万円となりました。売上原価率は、前期と同様62.1%となりました。
2023/06/30 11:26