減価償却費 - その他
- 【期間】
- 通期
連結
- 2013年3月31日
- 7億5400万
- 2014年3月31日 +10.08%
- 8億3000万
- 2015年3月31日 -4.22%
- 7億9500万
- 2016年3月31日 -5.66%
- 7億5000万
有報情報
- #1 主要な販売費及び一般管理費
- ※2 販売費及び一般管理費の主要な費目及び金額は次のとおりであります。2023/06/30 11:26
第198期(自 2021年4月1日 至 2022年3月31日)第198期(自 2021年4月1日至 2022年3月31日) 第199期(自 2022年4月1日至 2023年3月31日) 退職給付引当金繰入額 906 百万円 507 百万円 減価償却費 981 百万円 1,084 百万円 貸倒引当金繰入額 6 百万円 10 百万円
販売費に属する費用の割合は約55%であり、一般管理費に属する費用の割合は約45%であります。 - #2 注記事項-セグメント情報、連結財務諸表(IFRS)(連結)
- (注) 1 セグメント間の売上収益は市場実勢価格に基づいております。2023/06/30 11:26
2 資本的支出は、有形固定資産、無形資産及び使用権資産の支出を伴う増加額を記載しております。減価償却費及び償却費は資本的支出に対応する金額を記載しております。
当連結会計年度(自 2022年4月1日 至 2023年3月31日) - #3 注記事項-リース、連結財務諸表(IFRS)(連結)
- 当社グループは、土地、建物及び構築物、機械装置及び運搬具、工具、器具及び備品をリースにより賃借しております。なお、土地、建物は事務所、工場、店舗及び音楽教室等に使用する不動産の賃借であります。2023/06/30 11:26
(注)前連結会計年度において、リースに係るキャッシュ・アウト・フロー合計額に含まれる、新型コロナウイルスに関連する賃料減免に係る変動リース料は、157百万円であります。(単位:百万円) 前連結会計年度(自 2021年4月1日至 2022年3月31日) 当連結会計年度(自 2022年4月1日至 2023年3月31日) 使用権資産の減価償却費 土地を原資産とするもの △247 △281 - #4 注記事項-有形固定資産、連結財務諸表(IFRS)(連結)
- (注) 1 有形固定資産の減価償却費は、連結損益計算書の「売上原価」、「販売費及び一般管理費」及び「その他の費用」に含めております。2023/06/30 11:26
2 減損損失又はその戻入れは、連結損益計算書の「その他の収益」及び「その他の費用」に含めております。内訳及び内容については、「27.その他の収益及びその他の費用」に記載しております。 - #5 注記事項-販売費及び一般管理費、連結財務諸表(IFRS)(連結)
- 販売費及び一般管理費の内訳は、次のとおりであります。2023/06/30 11:26
(単位:百万円) 従業員給付費用 △53,974 △58,140 減価償却費及び償却費 △4,934 △5,138 その他 △27,849 △32,033 - #6 注記事項-重要な会計方針、連結財務諸表(IFRS)(連結)
- 取得原価には、資産の取得に直接付随する費用、解体・除去及び原状回復費用等の見積額及び資産計上すべき借入費用等を含んでおります。2023/06/30 11:26
土地及び建設仮勘定以外の資産の減価償却費は、以下の見積耐用年数にわたり、定額法で計上しております。
建物 31~50年 - #7 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 当社グループにおける主な資金需要は、製品製造のための材料、部品等の購入、労務費など製造費用と、商品の仕入、販売費及び一般管理費等、営業費用の運転資金及び設備投資資金、並びにM&Aや資本提携を目的とした投資資金であります。2023/06/30 11:26
当連結会計年度の設備投資額は、前期の148億35百万円から57億5百万円(38.5%)増加し、205億41百万円となりました。新オフィスの建設、設備の更新改修を中心として減価償却費(130億94百万円)を超える設備投資を行いました。
研究開発費は、前期の240億32百万円から10億25百万円(4.3%)増加し、250億57百万円となりました。売上収益研究開発費比率は前期の5.9%から0.3ポイント減少し、5.6%となりました。