7951 ヤマハ

7951
2024/04/19
時価
5941億円
PER 予
18.46倍
2010年以降
赤字-50.31倍
(2010-2023年)
PBR
1.11倍
2010年以降
0.56-3.39倍
(2010-2023年)
配当 予
2.33%
ROE 予
6.02%
ROA 予
4.62%
資料
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売上高 - 楽器

【期間】

連結

2013年12月31日
1966億5600万
2014年12月31日 +8%
2123億8800万
2015年12月31日 +2.05%
2167億4100万
2016年12月31日 -9.33%
1965億2700万
2017年12月31日 +6.24%
2087億9200万
2018年12月31日 +2.99%
2150億2600万

有報情報

#1 注記事項-その他の費用、要約四半期連結財務諸表(IFRS)(連結)
(非金融資産の減損)
当第3四半期連結会計期間において、楽器事業セグメントの中国におけるピアノ製造設備に関して、△2,147百万円の減損損失を認識し、「その他の費用」に計上しております。
減損損失の内容は、次の通りであります。
2024/02/14 10:04
#2 注記事項-セグメント情報、要約四半期連結財務諸表(IFRS)(連結)
当社グループの報告セグメントは、当社グループの構成単位のうち分離された財務情報が入手可能であり、当社の取締役会が、経営資源の配分の決定及び業績を評価するために、定期的に検討を行う対象となっているものであります。
当社グループは、経済的特徴及び製品・サービス内容の類似性に基づき、「楽器」及び「音響機器」の2つを報告セグメントとしており、それ以外の事業は、「その他」に含めております。
楽器事業は、ピアノ、電子楽器、管弦打楽器等の製造販売等を行っております。音響機器事業は、オーディオ機器、業務用音響機器、情報通信機器(ICT機器)等の製造販売を行っております。その他には、電子デバイス事業、自動車用内装部品事業、FA機器事業、ゴルフ用品事業、リゾート事業等を含んでおります。
2024/02/14 10:04
#3 注記事項-偶発債務、要約四半期連結財務諸表(IFRS)(連結)
訟の原因及び訴訟提起に至った経緯
2013年3月から2017年3月にかけて英国で行われた当社楽器製品のオンライン販売において、YMEが、特定の取引先との間で再販売価格維持行為を行ったとする競争法違反の決定を受けておりました。これにより消費者が不当に高い価格で製品を購入したとして、発生した損害額の賠償を求める集団訴訟が申立てられたものであります。
2024/02/14 10:04
#4 注記事項-報告企業、要約四半期連結財務諸表(IFRS)(連結)
告企業
ヤマハ株式会社(以下、当社)は日本に所在する株式会社であり、東京証券取引所に株式を上場しております。登記上の本社の住所は静岡県浜松市中央区中沢町10番1号であります。当社の要約四半期連結財務諸表は、2023年12月31日を期末日とし、当社及びその子会社(以下、当社グループ)から構成されております。当社グループは楽器事業、音響機器事業及びその他の事業を営んでおります。
2024/02/14 10:04
#5 注記事項-売上収益、要約四半期連結財務諸表(IFRS)(連結)
(1) 収益の分解
当社グループは、経済的特徴及び製品・サービスの類似性に基づき、「楽器」及び「音響機器」の2つの事業を報告セグメントとして分解し、それ以外の事業は、「その他」に含めております。また、地域別の収益は、顧客の所在地別に分解しております。分解した売上収益とセグメント売上収益との関連は、次のとおりであります。
各事業に含まれる製品等については、「6.セグメント情報」を参照してください。
2024/02/14 10:04
#6 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
楽器事業
当第3四半期連結累計期間の売上収益は、前年同期に対し23億71百万円(1.0%)減少の2,280億62百万円となりました。アコースティックピアノは、中国での販売不振が響き減収となりました。電子楽器は、エントリーモデルの需要減により減収となりました。管弦打楽器は、日本、欧州での需要回復などにより売上を伸ばし増収となりました。
事業利益は、前年同期に対し100億32百万円(32.0%)減少の213億52百万円となりました。2024/02/14 10:04