営業利益
連結
- 2010年9月30日
- 92億6800万
- 2011年9月30日 -32.01%
- 63億100万
- 2012年9月30日 +8.09%
- 68億1100万
- 2013年9月30日 +100.76%
- 136億7400万
- 2014年9月30日 +10.31%
- 150億8400万
- 2015年9月30日 +40.77%
- 212億3300万
- 2016年9月30日 +16.07%
- 246億4600万
- 2017年9月30日 -2.92%
- 239億2700万
- 2018年9月30日 +19.13%
- 285億500万
- 2019年9月30日 -3.32%
- 275億6000万
- 2020年9月30日 -61.04%
- 107億3600万
- 2021年9月30日 +168.02%
- 287億7500万
- 2022年9月30日 -14.01%
- 247億4300万
- 2023年9月30日 -37.64%
- 154億3000万
有報情報
- #1 注記事項－セグメント情報、要約四半期連結財務諸表（IFRS）（連結）
- 報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「3.重要性のある会計方針」における記載と同一であります。2023/11/14 13:16
また、当社グループは、事業利益をセグメント利益としております。事業利益とは、売上総利益から販売費及び一般管理費を控除して算出した日本基準の営業利益に相当するものであります。
前第2四半期連結累計期間(自 2022年4月1日 至 2022年9月30日) - #2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- このような状況の中、当第2四半期連結累計期間の売上収益は、エントリーモデルを中心にデジタルピアノの需要が引き続き軟調であったことや中国市場の市況回復の遅れなどから楽器の販売が伸び悩んだものの、法人向け音響機器の販売の回復に加え、為替の円安による影響もあり前年同期に対し16億19百万円(0.7%)増加の2,196億28百万円となりました。 当第2四半期連結累計期間の損益については、事業利益は、楽器事業の売上減少と在庫削減のための生産調整などにより、前年同期に対し90億97百万円(37.3%)減少の153億25百万円、親会社の所有者に帰属する四半期利益は、前年同期に対し58億59百万円(28.2%)減少の149億45百万円となりました。2023/11/14 13:16
(注)事業利益とは、売上総利益から販売費及び一般管理費を控除して算出した日本基準の営業利益に相当する
ものであります。