7951 ヤマハ

7951
2024/04/24
時価
6180億円
PER 予
19.21倍
2010年以降
赤字-50.31倍
(2010-2023年)
PBR
1.16倍
2010年以降
0.56-3.39倍
(2010-2023年)
配当 予
2.24%
ROE 予
6.02%
ROA 予
4.62%
資料
Link
CSV,JSON

販売費及び一般管理費

【期間】

連結

2009年12月31日
1029億5300万
2010年12月31日 -11.56%
910億5600万
2011年12月31日 -4.5%
869億5800万
2012年12月31日 +0.87%
877億1700万
2013年12月31日 +2.29%
897億3000万
2014年12月31日 +7.9%
968億2100万
2015年12月31日 +1.9%
986億5600万
2016年12月31日 -8.67%
901億200万
2017年12月31日 +2.37%
922億4000万
2018年12月31日 +1.57%
936億9200万
2019年12月31日 -2.74%
911億2600万
2020年12月31日 -16.92%
757億1200万
2021年12月31日 +7.88%
816億7600万
2022年12月31日 +12.68%
920億3600万
2023年12月31日 +10.4%
1016億400万

有報情報

#1 注記事項-セグメント情報、要約四半期連結財務諸表(IFRS)(連結)
報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「3.重要性のある会計方針」における記載と同一であります。
また、当社グループは、事業利益をセグメント利益としております。事業利益とは、売上総利益から販売費及び一般管理費を控除して算出した日本基準の営業利益に相当するものであります。
前第3四半期連結累計期間(自 2022年4月1日 至 2022年12月31日)
2024/02/14 10:04
#2 注記事項-企業結合、要約四半期連結財務諸表(IFRS)(連結)
3 のれんの主な内容は、個別に認識要件を満たさない、取得から生じることが期待される既存事業とのシナジー効果と超過収益力であります。なお、税務上損金算入可能と見込んでおります。
4 当該企業結合に係る取得関連費用は△515百万円であり、全て「販売費及び一般管理費」に計上しております。このうち、前連結会計年度に計上した取得関連費用は△502百万円であります。
(2)取得に伴うキャッシュ・フロー
2024/02/14 10:04
#3 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
当第3四半期連結累計期間の損益については、事業利益は、楽器事業の売上減少と在庫削減のための生産調整などにより、前年同期に対し109億37百万円(28.2%)減少の277億98百万円、親会社の所有者に帰属する四半期利益は、製造戦略の見直しにより、中国のピアノフレーム製造工程に対する21億47百万円の減損損失を計上したことなどから、前年同期に対し92億85百万円(30.9%)減少の207億19百万円となりました。
(注)事業利益とは、売上総利益から販売費及び一般管理費を控除して算出した日本基準の営業利益に相当するものであります。
セグメントの業績を示すと、次のとおりであります。
2024/02/14 10:04