減価償却費
個別
- 2008年3月31日
- 4億2682万
- 2009年3月31日 +16.07%
- 4億9542万
- 2010年3月31日 -16.87%
- 4億1183万
- 2011年3月31日 +8.32%
- 4億4608万
- 2012年3月31日 +4.91%
- 4億6797万
- 2013年3月31日 +3.46%
- 4億8415万
- 2014年3月31日 -6.29%
- 4億5368万
- 2015年3月31日 -16.43%
- 3億7916万
- 2016年3月31日 +10.63%
- 4億1946万
- 2017年3月31日 +30.22%
- 5億4621万
- 2018年3月31日 +23.82%
- 6億7631万
- 2019年3月31日 -14.64%
- 5億7731万
- 2020年3月31日 -14.29%
- 4億9484万
- 2021年3月31日 +8.66%
- 5億3772万
- 2022年3月31日 +19.59%
- 6億4304万
- 2023年3月31日 +13.39%
- 7億2915万
有報情報
- #1 主要な販売費及び一般管理費
- ※4 販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額並びにおおよその割合は、次のとおりであります。2023/06/30 9:16
なお、研究開発費には、研究開発活動に供用する資産の減価償却費相当額(前事業年度 26,315千円、当事業年度 37,982千円)が含まれております。前事業年度(自 2021年4月1日至 2022年3月31日) 当事業年度(自 2022年4月1日至 2023年3月31日) 退職給付費用 23,758 千円 14,947 千円 減価償却費 70,549 千円 78,896 千円
おおよその割合 - #2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- ② キャッシュ・フローの状況2023/06/30 9:16
当事業年度末における現金及び現金同等物(以下「資金」という。)については、税引前当期純利益10億22百万円、減価償却費7億29百万円、売上債権の増加、未払費用の減少、有形固定資産の取得により、資金残高は、前事業年度末比で1億80百万円増加の7億17百万円となりました。
当事業年度末における各キャッシュ・フローの状況とそれらの要因は、次のとおりです。