当社における研究開発活動は、近年市場に投入した商品の市場評価の分析とそれに伴う顧客要望の取り込み、他社製品との差別化、コスト低減対策を重点に、製品の更なる改良、改善及び新製品開発を積極的に行っています。
当事業年度における主な研究開発活動は以下の通りです。
熱機器事業では、以下の事項に取り組みました。
・農業ICTクラウド事業における施設園芸栽培現場の環境データセンシング及び警報の仕組みについて(遠隔監視)は前事業年度に進めており、当事業年度は環境制御機器の新規開発とクラウド化を並行して進めました。(遠隔操作の土台作り:下記①～③)
①「(既発売品)複合環境制御盤MC-5000シリーズのクラウド対応(=スマートフォン、PCからの遠隔操作)」
②「炭酸ガス施用向け制御盤”CO2指南番”の新規開発とクラウド対応(=同上)」
③「複合環境制御盤MC-6000の新規開発とクラウド対応(=同上)」
尚、③の上市は翌事業年度の6月となります。
・施設園芸用温風暖房機(ハウスカオンキ)の燃油高騰対策として、前事業年度にフィールドモニタを実施した施設園芸用ヒートポンプ(誰でもヒーポン)も当事業年度に無事上市出来、市場への普及も活発に行われております。
事業案件への対応として、セット型式(「ハウスカオンキ」に「誰でもヒーポン」を搭載)の要望も市場より頂戴し、随時対応している状況です。
・バイオマス(廃食用)油焚き温風暖房機の開発は、フィールドモニタの継続を進め製品の実用化への完成度を高めてきましたが、燃料となる廃食用油の調達が地域によっては安定しないこと等から燃やせる燃料に幅を持たせ る必要を感じ、昨年末にJIS化された「再生重油(廃エンジンオイル)」、「バイオ再生重油(再生重油と廃食用油とのブレンド品)」も燃やせる機器として開発目標を見直しています。
・汎用機器では久しぶりの新商品である無圧式温水発生機(シンクロヒータ)の超高効率化を、潜熱回収の仕組みの組込みにより実現化できる目途が立ち、社内食堂を含めたフィールドモニタを実施しております。翌事業年度中には上市出来る状況となりました。
衛生機器事業では、泡式簡易水洗便器「パールトイレ」の製造元変更による代替開発も順調に進行し、翌事業年度中には上市致します。
なお、当事業年度の研究開発費は、3億5千6百万円(前事業年度2億6千万円)と前事業年度比37.1%の増加となりました。