減価償却費
連結
- 2008年3月31日
- 75億9500万
- 2009年3月31日 +5.06%
- 79億7900万
- 2010年3月31日 -16.99%
- 66億2300万
- 2011年3月31日 -13.36%
- 57億3800万
- 2012年3月31日 +5.21%
- 60億3700万
- 2013年3月31日 +12.27%
- 67億7800万
- 2014年3月31日 +36.25%
- 92億3500万
- 2015年3月31日 +31.84%
- 121億7500万
- 2016年3月31日 +22.78%
- 149億4900万
- 2017年3月31日 -11.88%
- 131億7300万
- 2018年3月31日 +8.97%
- 143億5400万
- 2019年3月31日 +6.44%
- 152億7800万
- 2020年3月31日 +6.94%
- 163億3900万
- 2021年3月31日 -17.02%
- 135億5800万
- 2022年3月31日 -5.37%
- 128億3000万
- 2023年3月31日 +7.31%
- 137億6800万
有報情報
- #1 主要な販売費及び一般管理費
- 販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額は次のとおりであります。2023/06/22 14:22
前事業年度(自 2021年4月1日至 2022年3月31日) 当事業年度(自 2022年4月1日至 2023年3月31日) 賞与引当金繰入額 609 751 減価償却費 481 484 支払手数料 1,624 1,516 - #2 新型コロナウイルス感染症による操業休止損失(連結)
- 型コロナウイルス感染症による操業休止損失
前連結会計年度(自 2021年4月1日 至 2022年3月31日)
該当事項はありません。
当連結会計年度(自 2022年4月1日 至 2023年3月31日)
当社グループの海外連結子会社において、新型コロナウイルス感染症の拡大防止を背景とした現地政府等の要請に基づき、中国の一部の生産拠点が操業休止した期間の人件費や減価償却費を特別損失に計上しております。2023/06/22 14:22 - #3 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2023/06/22 14:22
(注)繰延税金資産から控除された額(評価性引当額)に重要な変動が生じております。当該変動の主な内容は、当連結会計年度で固定資産の減損処理等に伴い、評価性引当額が増加したことによるものです。前連結会計年度(2022年3月31日) 当連結会計年度(2023年3月31日) 税務上の繰越欠損金 2,260 3,471 減価償却費 1,153 376 棚卸資産に係る未実現利益 451 535 海外子会社の未分配利益に係る税効果 △6,687 △7,560 減価償却費 △1,293 △1,211 その他 △640 △235
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳 - #4 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 当社グループの運転資金は、主に製品製造過程に供される原材料や部材の購入のほか、製造費用や販売費及び一般管理費等の営業費用によるものであります。営業費用の主なものは、人件費、物流費、研究開発費であります。これらの必要資金は、利益の計上から生み出した内部資金により賄っております。2023/06/22 14:22
設備投資資金については、その投資に際し、投資採算及びキャッシュ・フローを重視し実施しております。これら設備投資の資金は、原則として減価償却費及び利益の計上から生み出された内部資金の一部を充当することとしておりますが、国内、海外での積極的な設備投資については、状況に応じて社債発行及び外部借入で調達することとしております。
当社グループは、健全な財政状態、営業活動によりキャッシュ・フローを生み出す能力等により、運転資金及び通常の設備投資資金を調達し、将来の成長のための投資及びM&A資金などについては、長期で低利な条件での調達を実施しております。 - #5 連結損益及び包括利益計算書(連結)
- ②【連結損益及び包括利益計算書】2023/06/22 14:22
(単位:百万円) 旅費及び交通費 605 901 減価償却費 2,565 2,672 研究開発費 ※1 1,202 ※1 1,960