減価償却費
連結
- 2008年3月31日
- 44億3800万
- 2009年3月31日 -0.27%
- 44億2600万
- 2010年3月31日 +24.63%
- 55億1600万
- 2011年3月31日 -14.61%
- 47億1000万
- 2012年3月31日 -29.81%
- 33億600万
- 2013年3月31日 +28.19%
- 42億3800万
- 2014年3月31日 -13.43%
- 36億6900万
- 2015年3月31日 +25.78%
- 46億1500万
- 2016年3月31日 +6.89%
- 49億3300万
- 2017年3月31日 -39.77%
- 29億7100万
- 2018年3月31日 +3.7%
- 30億8100万
- 2019年3月31日 -0.78%
- 30億5700万
- 2020年3月31日 +13.71%
- 34億7600万
- 2021年3月31日 -31.01%
- 23億9800万
- 2022年3月31日 -11.88%
- 21億1300万
- 2023年3月31日 -13.01%
- 18億3800万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- 3 セグメント利益は、連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。2023/06/30 9:20
4 「減価償却費」及び「有形固定資産及び無形固定資産の増加額」には長期前払費用の償却費及び増加額が含まれております。
当連結会計年度(自 2022年4月1日 至 2023年3月31日) - #2 セグメント表の脚注(連結)
- その他」の区分は、報告セグメントに含まれない事業セグメントであり、不動産賃貸、一般成形部品販売等の事業であります。
2 調整額は以下のとおりであります。
(1)セグメント利益の調整額は、各報告セグメントに帰属しない提出会社の管理部門に係る一般管理費であります。
(2)セグメント資産の調整額は、各報告セグメントに帰属しない全社資産であります。その主なものは、提出会社の余資運用資金(有価証券)、長期投資資産(投資有価証券)及び管理部門に係る資産等であります。
3 セグメント利益は、連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。
4 「減価償却費」及び「有形固定資産及び無形固定資産の増加額」には長期前払費用の償却費及び増加額が含まれております。2023/06/30 9:20 - #3 主要な販売費及び一般管理費
- ※2 販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額並びにおおよその割合は、次のとおりであります。2023/06/30 9:20
前事業年度(自 2021年4月1日至 2022年3月31日) 当事業年度(自 2022年4月1日至 2023年3月31日) 貸倒引当金繰入額 △2 百万円 49 百万円 減価償却費 156 百万円 166 百万円 株主優待引当金繰入額 122 百万円 151 百万円 - #4 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2023/06/30 9:20
2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主な項目別の内訳前事業年度(2022年3月31日) 当事業年度(2023年3月31日) 退職給付引当金 1,413 百万円 1,416 百万円 減価償却費 1,887 百万円 2,156 百万円 長期未払金 681 百万円 679 百万円
- #5 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2023/06/30 9:20
(注) 1 税務上の繰越欠損金及びその繰延税金資産の繰越期限別の金額前連結会計年度(2022年3月31日) 当連結会計年度(2023年3月31日) 退職給付に係る負債 1,503 百万円 1,520 百万円 減価償却費 2,830 百万円 3,321 百万円 固定資産未実現利益 33 百万円 48 百万円
前連結会計年度(2022年3月31日) - #6 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 当連結会計年度末における現金及び現金同等物(以下、資金)は、前連結会計年度末と比べ345億円増加し2,526億円となりました。2023/06/30 9:20
営業活動によるキャッシュ・フローは、前連結会計年度末と比べ123億円増加し351億円の資金の収入となりました。収入の主な内訳は、税金等調整前当期純利益662億円、未払消費税等の増加額32億円、減価償却費18億円であり、支出の主な内訳は、売上債権の増加額108億円、投資有価証券売却益70億円、棚卸資産の増加額67億円、有償支給未収入金の増加額51億円、法人税等の支払額45億円によるものであります。
投資活動によるキャッシュ・フローは、前連結会計年度末と比べ22億円減少し66億円の資金の収入となりました。収入の主な内訳は、有価証券の償還による収入600億円、投資有価証券の売却による収入90億円であり、支出の主な内訳は、有価証券の取得による支出600億円、有形固定資産の取得による支出26億円によるものであります。