長期前払費用
- 【期間】
- 通期
個別
- 2008年3月31日
- 300万
- 2009年3月31日 -78.38%
- 65万
- 2010年3月31日 +808.62%
- 590万
- 2011年3月31日 -49.32%
- 299万
- 2012年3月31日 -60.27%
- 118万
- 2013年3月31日 +211.94%
- 370万
- 2014年3月31日 -93.45%
- 24万
- 2015年3月31日 +302.06%
- 97万
- 2016年3月31日 +137.46%
- 232万
- 2017年3月31日 -93.53%
- 15万
- 2018年3月31日 +474%
- 86万
- 2019年3月31日 +173.4%
- 235万
- 2020年3月31日 -93.33%
- 15万
- 2021年3月31日 +121.02%
- 34万
- 2022年3月31日 +561.96%
- 229万
- 2023年3月31日 -92.77%
- 16万
有報情報
- #1 有形固定資産等明細表(連結)
- 2.長期前払費用の差引当期末残高欄の( )内の金額は、内数で1年以内償却予定の長期前払費用であり、貸借対照表上は、流動資産の「前払費用」に含めて表示しております。2023/06/29 13:06
- #2 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 棚卸資産の評価基準及び評価方法
商品及び製品、仕掛品、原材料及び貯蔵品
主として移動平均法に基づく原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)
2 固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法によっております。
ただし、1998年4月1日以降取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備および構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は、以下のとおりであります。
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)建物 7~50年 構築物 7~50年 機械及び装置 2~8年 車両運搬具 2~7年 工具、器具及び備品 2~10年
定額法によっております。
ただし、ソフトウェア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。2023/06/29 13:06