利益剰余金
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2007年3月31日
- 40億8860万
- 2008年3月31日 -3.33%
- 39億5252万
- 2009年3月31日 -25.59%
- 29億4108万
- 2010年3月31日 -15.22%
- 24億9331万
- 2011年3月31日 +11.59%
- 27億8232万
- 2012年3月31日 +9.14%
- 30億3675万
- 2013年3月31日 +3.25%
- 31億3555万
- 2014年3月31日 +4.9%
- 32億8920万
- 2015年3月31日 +4.77%
- 34億4600万
- 2016年3月31日 -1.26%
- 34億241万
- 2017年3月31日 +2.93%
- 35億208万
- 2018年3月31日 +3.61%
- 36億2852万
- 2019年3月31日 +5.24%
- 38億1850万
- 2020年3月31日 +1.43%
- 38億7296万
- 2021年3月31日 +1.79%
- 39億4245万
- 2022年3月31日 +1.71%
- 40億984万
- 2023年3月31日 -8.23%
- 36億7997万
個別
- 2007年3月31日
- 40億816万
- 2008年3月31日 -0.76%
- 39億7778万
- 2009年3月31日 -27.25%
- 28億9394万
- 2010年3月31日 -19.34%
- 23億3412万
- 2011年3月31日 +9.43%
- 25億5433万
- 2012年3月31日 +7.31%
- 27億4108万
- 2013年3月31日 +5.39%
- 28億8879万
- 2014年3月31日 +8.03%
- 31億2076万
- 2015年3月31日 +5.9%
- 33億482万
- 2016年3月31日 -1.35%
- 32億6013万
- 2017年3月31日 +3.39%
- 33億7079万
- 2018年3月31日 +3.47%
- 34億8788万
- 2019年3月31日 +3.77%
- 36億1934万
- 2020年3月31日 +0.04%
- 36億2089万
- 2021年3月31日 +1.24%
- 36億6593万
- 2022年3月31日 +3.17%
- 37億8211万
- 2023年3月31日 -6.85%
- 35億2293万
有報情報
- #1 主要な非連結子会社の名称及び連結の範囲から除いた理由（連結）
- 連結子会社名
天台永代貿易有限公司(中国)
(連結の範囲から除いた理由)
非連結子会社は小規模であり、純資産、売上高、当期純損益および利益剰余金等は、いずれも連結財務諸表に重要な影響を及ぼしていないためであります。2023/06/29 13:06 - #2 持分法を適用しない非連結子会社又は関連会社がある場合には、これらのうち主要な会社等の名称及び持分法を適用しない理由（連結）
- 分法の適用に関する事項
非連結子会社については、当期純損益および利益剰余金等に及ぼす影響が軽微であり、かつ全体として重要性がないため、持分法を適用せず原価法により評価しております。2023/06/29 13:06 - #3 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- 固定負債は、前連結会計年度末と比較して3億60百万円の増加となりました。その主な要因は、長期借入金の増加3億50百万円によるものであります。2023/06/29 13:06
当連結会計年度末の純資産は、67億21百万円となり、前連結会計年度末と比較して2億78百万円の減少となりました。その主な要因は、利益剰余金の減少3億29百万円、自己株式の取得45百万円、為替換算調整勘定の増加1億12百万円によるものであります。
②経営成績に重要な影響を与える要因について - #4 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）
- (連結の範囲から除いた理由)2023/06/29 13:06
非連結子会社は小規模であり、純資産、売上高、当期純損益および利益剰余金等は、いずれも連結財務諸表に重要な影響を及ぼしていないためであります。
2 持分法の適用に関する事項