7832 バンダイナムコ HD

7832
2024/04/24
時価
1兆9500億円
PER 予
19.72倍
2010年以降
赤字-128.27倍
(2010-2023年)
PBR
2.76倍
2010年以降
0.8-4.21倍
(2010-2023年)
配当 予
2.05%
ROE 予
14.01%
ROA 予
10.21%
資料
Link
CSV,JSON

親会社株主に帰属する当期純利益

【期間】

連結

2008年3月31日
326億7900万
2009年3月31日 -63.8%
118億3000万
2010年3月31日
-299億2800万
2011年3月31日
18億4800万
2012年3月31日 +944.53%
193億300万
2013年3月31日 +67.76%
323億8300万
2014年3月31日 -22.63%
250億5400万
2015年3月31日 +50.03%
375億8800万
2016年3月31日 -7.99%
345億8300万
2017年3月31日 +27.69%
441億5900万
2018年3月31日 +22.53%
541億900万
2019年3月31日 +17.14%
633億8300万
2020年3月31日 -9.02%
576億6500万
2021年3月31日 -15.21%
488億9400万
2022年3月31日 +89.7%
927億5200万
2023年3月31日 -2.6%
903億4500万

個別

2008年3月31日
76億2400万
2009年3月31日 +161.49%
199億3600万
2010年3月31日 -63.4%
72億9600万
2011年3月31日 -80.33%
14億3500万
2012年3月31日
-29億4400万
2013年3月31日
152億9800万
2014年3月31日 +29.34%
197億8700万
2015年3月31日
-36億8500万
2016年3月31日
259億4600万
2017年3月31日 -52.21%
123億9900万
2018年3月31日 +30.69%
162億400万
2019年3月31日 +30.71%
211億8100万
2020年3月31日 +28.31%
271億7700万
2021年3月31日 +304.26%
1098億6500万
2022年3月31日 -66.3%
370億2600万
2023年3月31日 -12.72%
323億1500万

有報情報

#1 役員報酬(連結)
業績連動賞与
当社の業績連動賞与については、各事業年度の当社グループの連結営業利益実績に関する中期計画目標、年度事業目標、前事業年度実績対比のそれぞれの達成率に基づき、あらかじめ定めた基準額の0%から200%の範囲内で算出し、さらに、サステナビリティ評価の評価結果に基づき、支給率を増減します。なお、達成率が50%以下の場合は支給しないものといたします。業績連動賞与は、2022年6月20日開催の当社第17回定時株主総会決議に基づく現金賞与限度額年550百万円又は「親会社株主に帰属する当期純利益」の1.5%のいずれか小さい金額を限度に支給額を決定し、毎年、当該事業年度終了後の一定の時期に支給いたします。
サステナビリティ評価は、対象取締役のサステナビリティへの動機付けを目的として、当社グループのマテリアリティに沿った取組み(脱炭素化に向けた取組み等)の活動結果、及び従業員エンゲージメントに関わる指標等をもとに評価を検討し、委員の過半数が独立社外取締役で構成され、委員長を独立社外取締役とする任意の委員会である人事報酬委員会において審議し、取締役会において評価を決定します。
2023/06/19 13:17
#2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
当連結会計年度につきましては、環境変化へのスピーディな対応に加え、主要IPのメディア展開と商品・サービスの連動を強力に行う等、ファンと広く、深く、複雑につながるための様々な施策を推進しました。また、各地域や各事業が連携しALL BANDAI NAMCOで一体となった取組みを強化しました。その結果、国内外において、デジタル事業におけるネットワークコンテンツの主力タイトルや家庭用ゲームのリピート販売、トイホビー事業のハイターゲット層(大人層)向け商品やカード商材等の利益率の高い商品・サービスの販売が業績に貢献しました。また、行動制限の緩和が進んだことにより、IPプロデュース事業におけるライブイベントやアミューズメント事業における施設の集客等が好調に推移しました。一方でデジタル事業においては、国内外で競争が激化するマーケット環境を踏まえ、クオリティを重視したタイトルの提供を目的とし、タイトルの開発状況やビジネスプランをより厳しく見直した結果、一部仕掛品の評価損等を計上しました。このほか、円安による外貨建取引に関わる為替差益を営業外収益に計上しました。
この結果、当連結会計年度の経営成績は、売上高990,089百万円(前期比11.3%増)、営業利益116,472百万円(前期比7.2%減)、経常利益128,006百万円(前期比4.2%減)、親会社株主に帰属する当期純利益90,345百万円(前期比2.6%減)となりました。
セグメントごとの経営成績は、次のとおりであります。
2023/06/19 13:17
#3 1株当たり情報、連結財務諸表(連結)
3.1株当たり当期純利益の算定上の基礎は、以下のとおりであります。
前連結会計年度(自 2021年4月1日至 2022年3月31日)当連結会計年度(自 2022年4月1日至 2023年3月31日)
普通株主に帰属しない金額(百万円)--
普通株式に係る親会社株主に帰属する当期純利益(百万円)92,75290,345
普通株式の期中平均株式数(株)659,230,755660,013,710
2023/06/19 13:17