有価証券報告書-第12期(平成26年1月1日-平成26年12月31日)
事業内容
当社グループは、当社、子会社19社及び関連会社3社(平成26年12月31日現在)で構成され、「スポーツ用品事業」、「サービス・ゴルフ場運営事業」及び「ウェルネス事業」を展開しております。
また、当社の親会社は住友ゴム工業㈱であり、同社を中心とする企業集団は、タイヤ事業、スポーツ事業及び産業品他事業のほか、各事業に付帯・関連するサービス等の事業を国内及び海外で展開しており、そのうちの当社グループはスポーツ事業に属しております。当社グループの事業内容は以下のとおりであります。
なお、次の3事業は「第5 経理の状況 1 連結財務諸表等 (1)連結財務諸表 注記事項」に掲げるセグメントの区分と同一であります。
また、当連結会計年度より報告セグメントの区分を変更しております。詳細は、「第5 経理の状況 1 連結財務諸表等 (1)連結財務諸表 注記事項(セグメント情報等)」に記載のとおりであります。
(1)スポーツ用品事業
<生産・仕入>ゴルフクラブについては、当社が関連会社(長維工業股份有限公司、長維BVI工業股份有限公司)で検査されたゴルフクラブヘッドを外部から仕入れ、子会社(㈱ダンロップゴルフクラブ、Roger Cleveland Golf Company, Inc.)に有償支給し、製品として完成させております。また、ゴルフボールについては、企画及び開発は全て当社で行った上で、当社市島工場にて自社生産しておりますほか、住友ゴム工業㈱の子会社であるP.T. Sumi Rubber Indonesiaに生産委託しております。シューズ、キャディバッグ、グローブ等については、主として当社及び米国の子会社(Roger Cleveland Golf Company, Inc.)で企画・開発したものを外部に生産委託しております。
テニス用品のうち、テニスボールについては、当社が企画・開発したものをタイの子会社(Srixon Sports Manufacturing (Thailand) Co., Ltd.)に生産委託しております。ラケット等の用品については、一部を外部から仕入れておりますほか、当社で企画・開発したものを外部に生産委託しております。
<販売>国内においては、当社が生産ないしは仕入れたスポーツ用品を、販売子会社(㈱ダンロップスポーツマーケティング)を経由してスポーツ量販店や専門店等に販売しております。
海外においては、当社が生産ないしは仕入れたスポーツ用品を米国の子会社(Roger Cleveland Golf Company, Inc.)、マレーシアの子会社(Srixon Sports Asia Sdn. Bhd.)、英国の子会社(Srixon Sports Europe Ltd.)、オーストラリアの子会社(Srixon Sports Australasia Pty. Ltd.)及び南アフリカの子会社(Srixon Sports South Africa (Pty) Limited)を通じてスポーツ量販店やゴルフ場等に販売しておりますほか、中国・香港・韓国・タイにおいても、子会社を通じてスポーツ量販店や専門店等に販売を行っております。また、米国の子会社(Roger Cleveland Golf Company, Inc.)が生産ないしは仕入れたゴルフ用品をカナダの子会社(Cleveland Golf Canada Corp.)を通じてスポーツ量販店やゴルフ場等に販売しております。
また、ライセンスビジネスにおいて、当社は「DUNLOP MOTORSPORT」等のブランドをスポーツウェアやスポーツシューズのメーカーに貸与し、ライセンス収入を受け取っております。
これらのメーカーは、上記ブランドを用いた製品を製造し、量販店等に販売しております。
(2)サービス・ゴルフ場運営事業
ゴルフトーナメントの運営等を子会社(㈱ダンロップスポーツエンタープライズ)で行っておりますほか、ゴルフ場の運営を関連会社(柏泉グリーン開発㈱)で行っております。
(3)ウェルネス事業
ゴルフ・テニススクールの運営等を子会社(㈱ダンロップゴルフスクール及び㈱ダンロップテニススクール)で行っておりますほか、フィットネスクラブの運営等を子会社(㈱ダンロップスポーツウェルネス及び㈱ダンロップスポーツプラザ)で行っております。
事業の系統図は、次のとおりであります。
(注)1.社名に※印を付している会社は、持分法適用の関連会社であります。
2.前連結会計年度まで持分法適用の子会社であった㈱ワコーテニスはその重要性が増したため、当連結会計年度より、持分法適用の範囲から除外し連結の範囲に含めております。また、㈱ワコーテニスは、平成26年10月1日付で㈱ダンロップテニススクールに商号を変更しております。
3.平成26年10月1日付で㈱キッツウェルネスの全発行済株式を取得したことにより、当連結会計年度より、連結の範囲に含めております。また、㈱キッツウェルネスは、平成26年10月1日付で㈱ダンロップスポーツウェルネスに商号を変更しております。
4.平成26年12月1日付で㈱サッポロスポーツプラザの全発行済株式を取得したことにより、当連結会計年度より、連結の範囲に含めております。また、㈱サッポロスポーツプラザは、平成26年12月1日付で㈱ダンロップスポーツプラザに商号を変更しております。
また、当社の親会社は住友ゴム工業㈱であり、同社を中心とする企業集団は、タイヤ事業、スポーツ事業及び産業品他事業のほか、各事業に付帯・関連するサービス等の事業を国内及び海外で展開しており、そのうちの当社グループはスポーツ事業に属しております。当社グループの事業内容は以下のとおりであります。
なお、次の3事業は「第5 経理の状況 1 連結財務諸表等 (1)連結財務諸表 注記事項」に掲げるセグメントの区分と同一であります。
また、当連結会計年度より報告セグメントの区分を変更しております。詳細は、「第5 経理の状況 1 連結財務諸表等 (1)連結財務諸表 注記事項(セグメント情報等)」に記載のとおりであります。
(1)スポーツ用品事業
<生産・仕入>ゴルフクラブについては、当社が関連会社(長維工業股份有限公司、長維BVI工業股份有限公司)で検査されたゴルフクラブヘッドを外部から仕入れ、子会社(㈱ダンロップゴルフクラブ、Roger Cleveland Golf Company, Inc.)に有償支給し、製品として完成させております。また、ゴルフボールについては、企画及び開発は全て当社で行った上で、当社市島工場にて自社生産しておりますほか、住友ゴム工業㈱の子会社であるP.T. Sumi Rubber Indonesiaに生産委託しております。シューズ、キャディバッグ、グローブ等については、主として当社及び米国の子会社(Roger Cleveland Golf Company, Inc.)で企画・開発したものを外部に生産委託しております。
テニス用品のうち、テニスボールについては、当社が企画・開発したものをタイの子会社(Srixon Sports Manufacturing (Thailand) Co., Ltd.)に生産委託しております。ラケット等の用品については、一部を外部から仕入れておりますほか、当社で企画・開発したものを外部に生産委託しております。
<販売>国内においては、当社が生産ないしは仕入れたスポーツ用品を、販売子会社(㈱ダンロップスポーツマーケティング)を経由してスポーツ量販店や専門店等に販売しております。
海外においては、当社が生産ないしは仕入れたスポーツ用品を米国の子会社(Roger Cleveland Golf Company, Inc.)、マレーシアの子会社(Srixon Sports Asia Sdn. Bhd.)、英国の子会社(Srixon Sports Europe Ltd.)、オーストラリアの子会社(Srixon Sports Australasia Pty. Ltd.)及び南アフリカの子会社(Srixon Sports South Africa (Pty) Limited)を通じてスポーツ量販店やゴルフ場等に販売しておりますほか、中国・香港・韓国・タイにおいても、子会社を通じてスポーツ量販店や専門店等に販売を行っております。また、米国の子会社(Roger Cleveland Golf Company, Inc.)が生産ないしは仕入れたゴルフ用品をカナダの子会社(Cleveland Golf Canada Corp.)を通じてスポーツ量販店やゴルフ場等に販売しております。
また、ライセンスビジネスにおいて、当社は「DUNLOP MOTORSPORT」等のブランドをスポーツウェアやスポーツシューズのメーカーに貸与し、ライセンス収入を受け取っております。
これらのメーカーは、上記ブランドを用いた製品を製造し、量販店等に販売しております。
(2)サービス・ゴルフ場運営事業
ゴルフトーナメントの運営等を子会社(㈱ダンロップスポーツエンタープライズ)で行っておりますほか、ゴルフ場の運営を関連会社(柏泉グリーン開発㈱)で行っております。
(3)ウェルネス事業
ゴルフ・テニススクールの運営等を子会社(㈱ダンロップゴルフスクール及び㈱ダンロップテニススクール)で行っておりますほか、フィットネスクラブの運営等を子会社(㈱ダンロップスポーツウェルネス及び㈱ダンロップスポーツプラザ)で行っております。
事業の系統図は、次のとおりであります。
(注)1.社名に※印を付している会社は、持分法適用の関連会社であります。2.前連結会計年度まで持分法適用の子会社であった㈱ワコーテニスはその重要性が増したため、当連結会計年度より、持分法適用の範囲から除外し連結の範囲に含めております。また、㈱ワコーテニスは、平成26年10月1日付で㈱ダンロップテニススクールに商号を変更しております。
3.平成26年10月1日付で㈱キッツウェルネスの全発行済株式を取得したことにより、当連結会計年度より、連結の範囲に含めております。また、㈱キッツウェルネスは、平成26年10月1日付で㈱ダンロップスポーツウェルネスに商号を変更しております。
4.平成26年12月1日付で㈱サッポロスポーツプラザの全発行済株式を取得したことにより、当連結会計年度より、連結の範囲に含めております。また、㈱サッポロスポーツプラザは、平成26年12月1日付で㈱ダンロップスポーツプラザに商号を変更しております。