機械装置及び車両
- 【期間】
- 通期
連結
- 2018年3月31日
- -3345億2700万
- 2019年3月31日 -2.81%
- -3439億2600万
- 2020年3月31日 -0.92%
- -3470億7800万
- 2021年3月31日 -24.93%
- -4335億8900万
- 2022年3月31日 -8.76%
- -4715億6700万
- 2023年3月31日 -5.59%
- -4979億2300万
有報情報
- #1 注記事項－有形固定資産、連結財務諸表（IFRS）（連結）
- 前連結会計年度において認識した減損損失の金額は20,634百万円であり、主に第8セグメントの(株)ファミリーマートでの店舗資産等の減損損失を計上したことによるものです。2023/06/23 14:22
当連結会計年度において認識した減損損失の金額は23,082百万円であり、主に(株)ファミリーマートでの店舗資産等の減損損失を計上したことによるものです。また、当連結会計年度において認識した減損損失戻入れの金額は5,491百万円であり、エネルギー・化学品セグメントのLNG長期契約において、同契約に係る「機械装置及び車両」に関してLNG市況の改善等に伴い、減損損失戻入れを計上したことによるものです。
当該減損損失及び戻入れは、連結包括利益計算書の「固定資産に係る損益」に計上しております。 - #2 注記事項－重要な会計方針、連結財務諸表（IFRS）（連結）
- ② 減価償却2023/06/23 14:22
使用権資産以外の有形固定資産は、土地等の償却を行わない資産を除き、当該資産が使用可能な状態となったときから、主として、当該資産の見積耐用年数(建物及び構築物は2年～60年、機械装置及び車両は2年～33年、器具備品及び事務機器は2年～20年)に基づく定額法、もしくは生産高比例法により減価償却を行っております。使用権資産は、見積耐用年数とリース期間のいずれか短い期間にわたって、定額法で減価償却を行って
おります。