8014 蝶理

8014
2024/04/17
時価
819億円
PER 予
8.49倍
2010年以降
3.02-39.39倍
(2010-2023年)
PBR
0.99倍
2010年以降
0.56-1.4倍
(2010-2023年)
配当 予
3.58%
ROE 予
11.7%
ROA 予
6.37%
資料
Link
CSV,JSON

当期純利益

【期間】

連結

2011年3月31日
53億8200万
2012年3月31日 -34.88%
35億500万
2013年3月31日 -15.95%
29億4600万
2014年3月31日 +26.27%
37億2000万
2015年3月31日 +11.77%
41億5800万
2016年3月31日 +3.46%
43億200万
2017年3月31日 +11.2%
47億8400万
2018年3月31日 -1.07%
47億3300万
2019年3月31日 +19.1%
56億3700万
2020年3月31日 +8.39%
61億1000万
2021年3月31日 -80.49%
11億9200万
2022年3月31日 +471.64%
68億1400万
2023年3月31日 +19.23%
81億2400万

個別

2015年3月31日
39億2000万
2016年3月31日 +1.79%
39億9000万
2017年3月31日 -4.56%
38億800万
2018年3月31日 +10.22%
41億9700万
2019年3月31日 +6.08%
44億5200万
2020年3月31日 +4.63%
46億5800万
2021年3月31日 -97.96%
9500万
2022年3月31日 +999.99%
59億5000万
2023年3月31日 +26.92%
75億5200万

有報情報

#1 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
当連結会計年度における世界経済は、ロシアによるウクライナ侵攻の長期化や世界的なインフレにより先行き不透明な状況が続く中、当社グループは、2020年5月29日に発表した中期経営計画「Chori Innovation Plan 2022」の基本戦略に基づき、激変する社会・経済環境へ即応すべく、リスク管理を始めとした「守り」の施策を一層徹底する一方、持続的成長のための基本戦略を推進してきました。
その結果、当連結会計年度における連結業績は、前期比増収増益となり、経常利益及び親会社株主に帰属する当期純利益は前期に続き過去最高益を更新しました。売上高は、前期比15.9%増の3,293億89百万円、営業利益は前期比35.7%増の126億56百万円、経常利益は前期比21.1%増の124億37百万円、親会社株主に帰属する当期純利益は前期比19.3%増の81億24百万円となりました。
(単位:百万円)
経常利益10,27412,4372,16321.1
親会社株主に帰属する当期純利益6,8118,1241,31219.3
ⅱ.セグメントごとの経営成績
2023/06/19 9:35
#2 配当政策(連結)
3 【配当政策】
当社は、株主への利益還元を重要な経営課題の一つと位置付けており、機動的な利益還元と経営・財務の安定性確保の観点から、親会社株主に帰属する当期純利益の水準に応じた業績連動型配当を実施し、中間配当と期末配当の年2回の剰余金の配当を行うことを基本方針としております。
当社の配当の決定機関につきましては、会社法第459条第1項の規定に基づき、法令に別段の定めのある場合を除き、株主総会の決議によらず取締役会の決議によることとしております。また、当期の配当額につきましては、事業発展のための投資資金の確保に留意しつつ、経営環境等を総合的に勘案し、親会社株主に帰属する当期純利益を基準とした連結配当性向30%(年間)以上を目処としております。
2023/06/19 9:35
#3 1株当たり情報、連結財務諸表(連結)
(1株当たり情報)
前連結会計年度(自 2021年4月1日至 2022年3月31日)当連結会計年度(自 2022年4月1日至 2023年3月31日)
1株当たり純資産額2,643.552,932.46
1株当たり当期純利益276.82330.16
(注) 1.潜在株式調整後1株当たり当期純利益については、潜在株式が存在しないため記載をしておりません。
2.1株当たり当期純利益の算定上の基礎は、以下のとおりであります。
2023/06/19 9:35