8293 ATグループ

8293
2022/06/13
時価
982億円
PER
12.66倍
2010年以降
3.43-12.86倍
(2010-2022年)
PBR
0.38倍
2010年以降
0.17-0.56倍
(2010-2022年)
配当 予
0.72%
ROE
3.67%
ROA
1.71%
資料
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CSV,JSON

利益剰余金

【期間】

連結

2007年3月31日
691億1937万
2008年3月31日 +4.63%
723億2054万
2009年3月31日 +2.5%
741億2992万
2010年3月31日 +7.86%
799億5942万
2011年3月31日 +7.54%
859億8925万
2012年3月31日 +6.03%
911億7400万
2013年3月31日 +10.04%
1003億2800万
2014年3月31日 +9.93%
1102億9200万
2015年3月31日 +5.27%
1160億9900万
2016年3月31日 +8.35%
1257億9600万
2017年3月31日 +7.91%
1357億4800万
2018年3月31日 +5.08%
1426億4900万
2019年3月31日 +4.67%
1493億1700万
2020年3月31日 +3.78%
1549億6000万
2021年3月31日 +5.4%
1633億2200万
2022年3月31日 +8.4%
1770億4300万

個別

2007年3月31日
442億2940万
2008年3月31日 +2.16%
451億8616万
2009年3月31日 +1.87%
460億3111万
2010年3月31日 +1.04%
465億1156万
2011年3月31日 +2.75%
477億9236万
2012年3月31日 +1.44%
484億7900万
2013年3月31日 +3.31%
500億8500万
2014年3月31日 +5.13%
526億5200万
2015年3月31日 +3.63%
545億6500万
2016年3月31日 +4.04%
567億6900万
2017年3月31日 +3.92%
589億9200万
2018年3月31日 +2.26%
603億2400万
2019年3月31日 +2.12%
616億400万
2020年3月31日 +2.29%
630億1700万
2021年3月31日 +5.33%
663億7600万

有報情報

#1 主要な非連結子会社の名称及び連結の範囲から除いた理由(連結)
連結子会社の名称等
非連結子会社
㈱アトリウム
㈱トランサット
(連結の範囲から除いた理由)
非連結子会社は、いずれも小規模であり、合計の総資産、売上高、当期純損益(持分に見合う額)及び利益剰余金(持分に見合う額)等は、いずれも連結財務諸表に重要な影響を及ぼしていないため、連結の範囲から除外しております。2021/06/25 14:10
#2 持分法を適用しない非連結子会社又は関連会社がある場合には、これらのうち主要な会社等の名称及び持分法を適用しない理由(連結)
分法を適用していない非連結子会社及び関連会社(㈱アトリウム他2社)は、当期純損益(持分に見合う額)及び利益剰余金(持分に見合う額)等からみて、持分法の対象から除いても連結財務諸表に及ぼす影響が軽微であり、かつ全体としても重要性がないため、持分法の適用範囲から除外しております。2021/06/25 14:10
#3 未適用の会計基準等、連結財務諸表(連結)
(3) 当該会計基準等の適用による影響
「収益認識に関する会計基準」等の適用により、翌連結会計年度の期首の純資産に累積的影響額が反映され、利益剰余金の期首残高がおよそ81億円ほど増加する見込みです。この増加の主な要因は、割賦販売に係る割賦利益繰延処理が新基準の適用に伴い廃止となること等によるものです。
・「時価の算定に関する会計基準」(企業会計基準第30号 2019年7月4日)
2021/06/25 14:10
#4 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
(純資産)
純資産合計の残高は、2,231億16百万円(前連結会計年度末2,049億59百万円)となり、181億56百万円増加しました。これは主に、親会社株主に帰属する当期純利益93億69百万円の計上などで、利益剰余金が83億62百万円増加したことなどによります。この結果、自己資本比率は52.7%となりました。
(4) キャッシュ・フローの状況及び資金の流動性に係る情報
2021/06/25 14:10
#5 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
(連結の範囲から除いた理由)
非連結子会社は、いずれも小規模であり、合計の総資産、売上高、当期純損益(持分に見合う額)及び利益剰余金(持分に見合う額)等は、いずれも連結財務諸表に重要な影響を及ぼしていないため、連結の範囲から除外しております。
2 持分法の適用に関する事項
2021/06/25 14:10