売上総利益(IFRS)
連結
- 2018年3月31日
- 9564億7300万
- 2019年3月31日 -3.48%
- 9231億9300万
- 2020年3月31日 -5.37%
- 8736億6300万
- 2021年3月31日 -16.51%
- 7294億6100万
- 2022年3月31日 +38.4%
- 1兆96億
- 2023年3月31日 +22.3%
- 1兆2347億
個別
- 2008年3月31日
- 1947億7100万
- 2009年3月31日 -6.35%
- 1824億200万
- 2010年3月31日 -29.13%
- 1292億7500万
- 2011年3月31日 +16.92%
- 1511億5000万
- 2012年3月31日 -0.78%
- 1499億6500万
- 2013年3月31日 -3%
- 1454億6300万
- 2014年3月31日 +6.95%
- 1555億7300万
- 2015年3月31日 -4.92%
- 1479億2600万
- 2016年3月31日 -3.04%
- 1434億3100万
- 2017年3月31日 -14.32%
- 1228億8700万
- 2018年3月31日 +15.39%
- 1418億
- 2019年3月31日 +16.46%
- 1651億3800万
- 2020年3月31日 -10.11%
- 1484億4500万
- 2021年3月31日 -59.21%
- 605億5000万
- 2022年3月31日 +88.7%
- 1142億5900万
- 2023年3月31日 +29.03%
- 1474億2500万
有報情報
- #1 注記事項-セグメント情報、連結財務諸表(IFRS)(連結)
- 2023/06/23 13:51
当期(自2022年4月1日 至2023年3月31日)資源・化学品(百万円) 計(百万円) 消去又は全社(百万円) 連結(百万円) 収益 1,526,138 5,398,591 96,424 5,495,015 売上総利益 271,196 1,005,968 3,635 1,009,603 持分法による投資損益 107,534 175,499 1,332 176,831
- #2 注記事項-重要な会計方針、連結財務諸表(IFRS)(連結)
- ③ 収益の本人代理人の判定2023/06/23 13:51
当社は、通常の商取引において、仲介業者または代理人としての機能を果たす場合があります。このような取引における収益を報告するにあたり、収益を顧客から受け取る対価の総額(グロス)で認識するか、または顧客から受け取る対価の総額から第三者に対する手数料その他の支払額を差し引いた純額(ネット)で認識するかを判断しております。ただし、グロスまたはネット、いずれの方法で認識した場合でも、売上総利益及び当期利益又は損失に影響はありません。
収益の本人代理人の判定に際しては、その取引における履行義務の性質が、特定された財又はサービスを顧客に移転される前に支配し、自ら提供する履行義務(すなわち、「本人」)に該当するか、それらの財又はサービスが当該他の当事者によって提供されるように手配する履行義務(すなわち、「代理人」)に該当するかを基準としております。当社が「本人」に該当する取引である場合には、履行義務を充足する時点で、又は充足するにつれて収益をグロスで認識しております。当社が「代理人」に該当する取引である場合には、履行義務を充足する時点で、又は充足するにつれて、特定された財又はサービスが当該他の当事者によって提供されるように手配することと交換に権利を得ると見込んでいる報酬又は手数料の金額にて収益をネットで認識しております。 - #3 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- (2) 業績2023/06/23 13:51
当期の収益は、6兆8,179億円となり、前期の5兆4,950億円に比べ、1兆3,229億円の増益となりました。売上総利益は、1兆2,348億円となり、前期の1兆96億円に比べ、2,251億円の増益となりました。これは北米鋼管事業や資源・エネルギートレードが好調に推移したことにより増益となったことなどによるものです。販売費及び一般管理費は、8,117億円となり、前期の7,139億円に比べ、978億円の増加となりました。固定資産損益は、133億円の利益となり、前期の126億円の損失に比べ、259億円の増益となりました。これは不動産事業で大口案件の引渡しがあったことにより増益となったことなどによるものです。持分法による投資損益は、2,522億円の利益となり、前期の1,768億円の利益に比べ、754億円の増益となりました。これは資源価格の上昇により増益となったことに加え、航空機リース事業で前期にロシア・ウクライナ関連の損失を計上した反動などによるものです。これらの結果、親会社の所有者に帰属する当期利益は、5,652億円となり、前期の4,637億円に比べ、1,015億円の増益となりました。
(3) 事業セグメント - #4 連結包括利益計算書(1計算書)(IFRS)(連結)
- ② 【連結包括利益計算書】2023/06/23 13:51
「連結財務諸表注記」参照前期(自2021年4月 1日至2022年3月31日) 当期(自2022年4月 1日至2023年3月31日) 原価合計 12,1314,2127,31 △4,485,412 △5,583,120 売上総利益 4 1,009,603 1,234,752