減価償却費
連結
- 2008年3月31日
- 8億600万
- 2009年3月31日 +28.04%
- 10億3200万
- 2010年3月31日 +5.43%
- 10億8800万
- 2011年3月31日 +7.54%
- 11億7000万
- 2012年3月31日 -8.89%
- 10億6600万
- 2013年3月31日 -13.98%
- 9億1700万
- 2014年3月31日 +9.6%
- 10億500万
- 2015年3月31日 -15.02%
- 8億5400万
- 2016年3月31日 -3.4%
- 8億2500万
- 2017年3月31日 -2.55%
- 8億400万
- 2018年3月31日 -2.11%
- 7億8700万
- 2019年3月31日 +21.6%
- 9億5700万
- 2020年3月31日 +8.46%
- 10億3800万
- 2021年3月31日 +1.25%
- 10億5100万
- 2022年3月31日 -2.66%
- 10億2300万
- 2023年3月31日 -2.44%
- 9億9800万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- (1) セグメント資産の調整額16,173百万円は、報告セグメントに帰属しない資産であります。2023/06/20 15:41
(2) 減価償却費の調整額22百万円は、報告セグメントに帰属しない資産に係るものであります。
(3) 有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額27百万円は、報告セグメントに帰属しない資産に係るもの - #2 セグメント表の脚注(連結)
- 減価償却費の調整額18百万円は、報告セグメントに帰属しない資産に係るものであります。2023/06/20 15:41
- #3 主要な販売費及び一般管理費
- 販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額は次のとおりであります。2023/06/20 15:41
前事業年度(自 2021年4月1日至 2022年3月31日) 当事業年度(自 2022年4月1日至 2023年3月31日) 貸倒引当金繰入額 125 362 減価償却費 98 120 - #4 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2023/06/20 15:41
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前事業年度(2022年3月31日) 当事業年度(2023年3月31日) 減損損失 87 87 減価償却費 419 428 投資有価証券評価損 361 421
- #5 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2023/06/20 15:41
(注)税務上の繰越欠損金及びその繰延税金資産の繰越期限別の金額前連結会計年度(2022年3月31日) 当連結会計年度(2023年3月31日) 減損損失 127 127 減価償却費 421 430 投資有価証券評価損 212 273
前連結会計年度(2022年3月31日) (単位:百万円) - #6 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 当連結会計年度における現金及び現金同等物の期末残高は前連結会計年度に比べ、4億1千万円増加し、32億8千6百万円となりました。2023/06/20 15:41
営業活動によるキャッシュ・フローにつきましては、税金等調整前当期純利益が87億8千7百万円、売上債権の増加額81億9千1百万円、棚卸資産の増加額18億6千9百万円、仕入債務の増加額41億4千万円、減価償却費9億9千8百万円、法人税等の支払額25億5百万円等により、8億6千9百万円の収入となりました。
投資活動によるキャッシュ・フローにつきましては、有形固定資産の取得による支出23億8千3百万円、有形固定資産の売却による収入23億6千9百万円等により、1億7千5百万円の収入となりました。 - #7 賃貸等不動産関係、連結財務諸表(連結)
- (注) 1.賃貸収益及び賃貸費用は、賃貸収益とこれに対応する費用(減価償却費、賃借料、手数料、修繕費、租税公課等)であります。2023/06/20 15:41
2.その他(売却損益等)は固定資産売却益であります。