投資有価証券評価損
連結
- 2009年3月31日
- 3億2343万
- 2010年3月31日 -82.66%
- 5606万
- 2011年3月31日 +409.59%
- 2億8572万
- 2012年3月31日 -55.07%
- 1億2837万
- 2013年3月31日 +180.8%
- 3億6048万
- 2014年3月31日 -96.25%
- 1351万
- 2015年3月31日 +999.99%
- 4億5166万
- 2016年3月31日 -52.22%
- 2億1578万
- 2017年3月31日 +306.24%
- 8億7661万
- 2018年3月31日 -61.31%
- 3億3914万
個別
- 2009年3月31日
- 2億938万
- 2010年3月31日 -73.22%
- 5606万
- 2011年3月31日 +409.59%
- 2億8572万
- 2012年3月31日 -77.04%
- 6560万
- 2013年3月31日 +449.52%
- 3億6048万
- 2014年3月31日 -96.25%
- 1351万
- 2015年3月31日 +999.99%
- 4億5166万
- 2016年3月31日 -52.22%
- 2億1578万
- 2017年3月31日 +106.52%
- 4億4565万
- 2018年3月31日 -32.81%
- 2億9945万
有報情報
- #1 税効果会計関係、財務諸表（連結）
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2018/06/25 11:59
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前事業年度(平成29年3月31日) 当事業年度(平成30年3月31日) 減損損失 53,905 60,546 投資有価証券評価損 542,249 553,205 子会社株式評価損 700,638 784,815
- #2 税効果会計関係、連結財務諸表（連結）
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2018/06/25 11:59
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった前連結会計年度(平成29年3月31日) 当連結会計年度(平成30年3月31日) 会員権評価損 67,611 59,497 投資有価証券評価損 566,747 563,888 賞与引当金 171,610 168,541
主要な項目別の内訳