減価償却累計額
連結
- 2008年3月31日
- -700万
- 2009年3月31日 -14.29%
- -800万
- 2010年3月31日 -12.5%
- -900万
- 2011年3月31日 -322.22%
- -3800万
- 2012年3月31日 -92.11%
- -7300万
- 2013年3月31日 -75.34%
- -1億2800万
- 2014年3月31日 -28.91%
- -1億6500万
- 2015年3月31日 -86.06%
- -3億700万
- 2016年3月31日 -28.34%
- -3億9400万
- 2017年3月31日 -13.2%
- -4億4600万
- 2018年3月31日 -12.33%
- -5億100万
- 2019年3月31日 -10.18%
- -5億5200万
- 2020年3月31日 -4.53%
- -5億7700万
- 2021年3月31日 -10.57%
- -6億3800万
- 2022年3月31日 -10.97%
- -7億800万
- 2023年3月31日 -7.91%
- -7億6400万
有報情報
- #1 有形固定資産等明細表（連結）
- 3.建物には、取得価額から直接減額された圧縮記帳額111百万円を含んでおります。2023/06/26 12:00
4.減価償却累計額には減損損失累計額を含んでおります。 - #2 賃貸等不動産関係、連結財務諸表（連結）
- (注) 1 連結貸借対照表計上額は、取得価額から減価償却累計額及び減損損失累計額を控除した金額であります。2023/06/26 12:00
2 期中増減額のうち、前連結会計年度の主な増加は不動産取得(0百万円)であり、主な減少は本社ビル賃貸割合の減少(415百万円)であります。また、当連結会計年度の主な増加は不動産取得(4百万円)であり、主な減少は本社ビル賃貸割合の減少(58百万円)であります。