利益剰余金
連結
- 2007年3月31日
- 71億4100万
- 2008年3月31日 +7.58%
- 76億8200万
- 2009年3月31日 +3.74%
- 79億6900万
- 2010年3月31日 +1.88%
- 81億1900万
- 2011年3月31日 +12.51%
- 91億3500万
- 2012年3月31日 +12.34%
- 102億6200万
- 2013年3月31日 +18.08%
- 121億1700万
- 2014年3月31日 +17.65%
- 142億5600万
- 2015年3月31日 +10.54%
- 157億5900万
- 2016年3月31日 +11.64%
- 175億9400万
- 2017年3月31日 +8.6%
- 191億700万
- 2018年3月31日 +5.01%
- 200億6500万
- 2019年3月31日 +1.51%
- 203億6800万
- 2020年3月31日 -0.79%
- 202億700万
- 2021年3月31日 +5.53%
- 213億2500万
- 2022年3月31日 +2.34%
- 218億2300万
- 2023年3月31日 +2.28%
- 223億2100万
個別
- 2007年3月31日
- 37億5600万
- 2008年3月31日 +3.73%
- 38億9600万
- 2009年3月31日 +9.45%
- 42億6400万
- 2010年3月31日 +3.12%
- 43億9700万
- 2011年3月31日 +5.75%
- 46億5000万
- 2012年3月31日 +2.58%
- 47億7000万
- 2013年3月31日 +3.12%
- 49億1900万
- 2014年3月31日 +4.94%
- 51億6200万
- 2015年3月31日 +10.29%
- 56億9300万
- 2016年3月31日 +15.32%
- 65億6500万
- 2017年3月31日 +1.87%
- 66億8800万
- 2018年3月31日 +4.2%
- 69億6900万
- 2019年3月31日 -1.72%
- 68億4900万
- 2020年3月31日 +3.61%
- 70億9600万
- 2021年3月31日 +4.35%
- 74億500万
- 2022年3月31日 +0.72%
- 74億5800万
- 2023年3月31日 +2.48%
- 76億4300万
有報情報
- #1 主要な非連結子会社の名称及び連結の範囲から除いた理由(連結)
- 要な非連結子会社の名称
KOIZUMI LIGHTING SINGAPORE PTE.LTD.
(連結の範囲から除いた理由)
非連結子会社は、総資産、売上高、当期純損益(持分に見合う額)及び利益剰余金(持分に見合う額)等が、連結財務諸表に重要な影響を及ぼしていないためであります。2023/06/26 12:00 - #2 持分法を適用しない非連結子会社又は関連会社がある場合には、これらのうち主要な会社等の名称及び持分法を適用しない理由(連結)
- 分法を適用していない非連結子会社及び関連会社のうち主要な会社の名称
KOIZUMI LIGHTING SINGAPORE PTE.LTD.
マスターズライフ株式会社
持分法を適用していない非連結子会社及び関連会社は、当期純損益(持分に見合う額)及び利益剰余金(持分に見合う額)等からみて、持分法の対象から除いても連結財務諸表に及ぼす影響が軽微であり、かつ、全体としても重要性がないため、持分法の適用範囲から除外しております。2023/06/26 12:00 - #3 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 流動負債は16億70百万円増加して98億33百万円、固定負債は2億79百万円減少して38億28百万円となりました。流動負債につきましては、主として短期借入金が21億円増加したことによるものであります。固定負債につきましては、主として退職給付に係る負債が1億32百万円減少したことによるものであります。2023/06/26 12:00
当連結会計年度末の純資産合計は、前連結会計年度末に比べ4億33百万円増加して239億63百万円となりました。これは主として、利益剰余金が4億97百万円増加したことによるものであります。
この結果、自己資本比率は前連結会計年度末の65.7%から63.7%へ減少し、1株当たり純資産額は前連結会計年度末の850円05銭から888円01銭へ増加しました。 - #4 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- (連結の範囲から除いた理由)2023/06/26 12:00
非連結子会社は、総資産、売上高、当期純損益(持分に見合う額)及び利益剰余金(持分に見合う額)等が、連結財務諸表に重要な影響を及ぼしていないためであります。
2 持分法の適用に関する事項