賞与
個別
- 2009年3月31日
- 1590万
- 2010年3月31日 -52.66%
- 752万
- 2011年3月31日 +252.03%
- 2649万
- 2012年3月31日 +39.51%
- 3696万
- 2013年3月31日 +19.37%
- 4412万
- 2014年3月31日 -33.57%
- 2931万
- 2015年3月31日 -22.37%
- 2275万
- 2016年3月31日 -9.46%
- 2060万
- 2017年3月31日 -5.43%
- 1948万
- 2018年3月31日 +2.13%
- 1990万
- 2019年3月31日 -0.23%
- 1985万
- 2020年3月31日 -26.25%
- 1464万
- 2021年3月31日 +142.75%
- 3555万
- 2022年3月31日 -36.94%
- 2242万
- 2023年3月31日 -33.85%
- 1483万
有報情報
- #1 主要な販売費及び一般管理費(連結)
- 販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額は、次のとおりであります。2023/06/28 12:00
前連結会計年度(自 2021年4月1日至 2022年3月31日) 当連結会計年度(自 2022年4月1日至 2023年3月31日) 給料及び手当 759,504 480,184 賞与引当金繰入額 15,836 14,831 賃借料 664,797 448,926 - #2 会計方針に関する事項(連結)
- デリバティブ :時価法2023/06/28 12:00
- #3 従業員の状況(連結)
- (注) 1 従業員は就業人員であり、臨時従業員数は( )内に年間の平均人員を外数で記載しております。2023/06/28 12:00
2 平均年間給与は、賞与及び基準外賃金を含んでおります。
3 前事業年度末に比べ従業員数が24名減少しております。主な理由は2022年2月14日に公表いたしました「事業ポートフォリオの転換」に基づくアパレル事業の縮小に伴う人員整理によるものです。 - #4 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2023/06/28 12:00
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前事業年度(2022年3月31日) 当事業年度(2023年3月31日) 貸倒引当金 10,263千円 27,207千円 賞与引当金 3,759千円 2,640千円 事業構造改革引当金 60,930千円 ―千円
前事業年度及び当事業年度は、税引前当期純損失を計上しているため、記載を省略しております。 - #5 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2023/06/28 12:00
(注) 1.評価性引当額が30,510千円増加しております。主な内容は、税務上の繰越欠損金に係る評価性引当額を117,493千円を追加的に認識したことに伴う増加と、当連結会計年度における事業ポートフォリオの転換の終了に伴う事業構造改革引当金に係る評価性引当額60,930千円及び棚卸資産17,418千円の減少がその主な内容であります。前連結会計年度(2022年3月31日) 当連結会計年度(2023年3月31日) 貸倒引当金 10,263千円 27,207千円 賞与引当金 3,901千円 2,640千円 事業構造改革引当金 60,930千円 ―千円
2.税務上の繰越欠損金及びその繰延税金資産の繰越期限別の金額 - #6 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- ② 賞与引当金2023/06/28 12:00
従業員に支給する賞与の支出に備えるため、支給見込額のうち当連結会計年度に対応する金額を計上しております。
③ 事業構造改革引当金 - #7 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- (2) 賞与引当金2023/06/28 12:00
従業員に支給する賞与の支出に備えるため、支給見込額のうち当事業年度に対応する金額を計上しております。
(3) 事業構造改革引当金