減価償却費
連結
- 2010年9月30日
- 2078万
- 2011年9月30日 -14.38%
- 1779万
- 2012年9月30日 -34.69%
- 1162万
- 2013年9月30日 -9.27%
- 1054万
- 2014年9月30日 +4.3%
- 1100万
- 2015年9月30日 +63.67%
- 1800万
- 2016年9月30日 -6.85%
- 1677万
- 2017年9月30日 -11.42%
- 1485万
- 2018年9月30日 -17.36%
- 1227万
- 2019年9月30日 +19.77%
- 1470万
- 2020年9月30日 -78.58%
- 315万
- 2021年9月30日 +473.24%
- 1805万
- 2022年9月30日 +436.12%
- 9680万
- 2023年9月30日 +13.33%
- 1億971万
有報情報
- #1 主要な販売費及び一般管理費（連結）
- ※1 販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額は、次のとおりであります。2023/11/14 10:55
前第2四半期連結累計期間(自 2022年4月1日至 2022年9月30日) 当第2四半期連結累計期間(自 2023年4月1日至 2023年9月30日) 租税公課 20,729 15,995 減価償却費 4,038 491 貸倒引当金繰入額 △832 66 - #2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- 以上の結果、当四半期の不動産事業の売上高は4億4百万円となりました。セグメント利益につきましては、稼働率の向上に向けた修繕・リフォームが増加したことと、事業ポートフォリオの転換に伴い本社費の配賦額が前年同期に対し22百万円増加したことにより64百万円(前年同期は88百万円)となりました。2023/11/14 10:55
なお、セグメント利益に減価償却費及びのれんの償却費を加算したEBITDAは1億92百万円となりました。
その他事業