商品及び製品
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2010年3月31日
- 6億3007万
- 2011年3月31日 +16.49%
- 7億3399万
- 2012年3月31日 +10.92%
- 8億1415万
- 2013年3月31日 -12.43%
- 7億1295万
- 2014年3月31日 +3.68%
- 7億3918万
- 2015年3月31日 +42.17%
- 10億5087万
- 2016年3月31日 +5.86%
- 11億1242万
- 2017年3月31日 +15.01%
- 12億7942万
- 2018年3月31日 -3.72%
- 12億3183万
- 2019年3月31日 +9.41%
- 13億4776万
- 2020年3月31日 +12.35%
- 15億1425万
- 2021年3月31日 -11.31%
- 13億4296万
- 2022年3月31日 -9.37%
- 12億1708万
- 2023年3月31日 -82.48%
- 2億1322万
個別
- 2008年3月31日
- 8億1232万
- 2009年3月31日 -24.23%
- 6億1548万
- 2010年3月31日 +2.37%
- 6億3007万
- 2011年3月31日 +16.49%
- 7億3399万
- 2012年3月31日 +10.92%
- 8億1415万
- 2013年3月31日 -12.43%
- 7億1295万
- 2014年3月31日 +0.46%
- 7億1621万
- 2015年3月31日 +40.71%
- 10億780万
- 2016年3月31日 +9.85%
- 11億705万
- 2017年3月31日 +15.28%
- 12億7627万
- 2018年3月31日 -3.64%
- 12億2979万
- 2019年3月31日 -10.5%
- 11億70万
- 2020年3月31日 +11.41%
- 12億2632万
- 2021年3月31日 -10.83%
- 10億9354万
- 2022年3月31日 -10.15%
- 9億8257万
- 2023年3月31日 -78.3%
- 2億1322万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項(連結)
- 価証券
その他有価証券
市場価格のない株式等以外のもの
時価法
(評価差額は、全部純資産直入法により処理し、売却原価は、移動平均法により算定)
市場価格のない株式等
移動平均法による原価法
② デリバティブ :時価法
③ 棚卸資産
評価基準は原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)
商品及び製品
季節商品 :個別法
定番商品 :総平均法
仕掛品 :個別法
原材料及び貯蔵品 :最終仕入原価法
なお、営業循環過程から外れた滞留在庫については、帳簿価額を処分見込価額まで切り下げる方法を採用しております。
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法2023/06/28 12:00 - #2 担保に供している資産の注記(連結)
- (1) 担保に供している資産2023/06/28 12:00
(2) 担保資産に対応する債務前連結会計年度(2022年3月31日) 当連結会計年度(2023年3月31日) 受取手形及び売掛金 365,018 ― 商品及び製品 962,501 ― 建物 ― 4,020,721
- #3 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- (流動資産)2023/06/28 12:00
当連結会計年度末における流動資産は、前連結会計年度末と比べ20億52百万円減少し、4億9百万円となりました。アパレル事業縮小に伴い実施した店舗の閉店セールによる在庫の消化、保有する全株式の譲渡による中西株式会社の連結除外により、売掛金が4億62百万円、商品及び製品が10億3百万円と、それぞれ減少しました。加えて不動産事業拡大のためのM&A等を含めて現金及び預金が5億49百万円減少したことが主な要因であります。
(固定資産) - #4 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- ①アパレル事業2023/06/28 12:00
当社グループは商品又は製品を店舗又はNET通販サイトを通じて顧客に販売しており、顧客に対して当該商品の引き渡しを行う義務を負っております。当該履行義務の充足する時点については、店舗では商品の引渡時点とし、NET通販サイトの販売では、商品及び製品の出荷時から引渡時までの期間が通常の期間であることから、出荷時点で収益を認識しております。
②不動産事業 - #5 重要な会計上の見積り、財務諸表(連結)
- (1) 当事業年度の財務諸表に計上した金額2023/06/28 12:00
(2) 識別した項目に係る重要な会計上の見積りの内容に関する情報前事業年度 当事業年度 商品及び製品 982,571千円 213,227千円
棚卸資産の評価額は、収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定しており、期末における正味売却価額が取得原価を下回っている場合には、当該正味売却価額をもって貸借対照表価額としております。また、営業循環過程から外れた滞留在庫については、帳簿価額を処分見込価額まで切り下げる方法を採用しております。 - #6 重要な会計上の見積り、連結財務諸表(連結)
- (1) 当連結会計年度の連結財務諸表に計上した金額2023/06/28 12:00
(2) 識別した項目に係る重要な会計上の見積りの内容に関する情報前連結会計年度 当連結会計年度 商品及び製品 1,217,088千円 213,227千円
棚卸資産の評価額は、収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定しており、期末における正味売却価額が取得原価を下回っている場合には、当該正味売却価額をもって貸借対照表価額としております。また、営業循環過程から外れた滞留在庫については、帳簿価額を処分見込価額まで切り下げる方法を採用しております。