建物
- 【期間】
- 通期
個別
- 2008年3月31日
- 6億9571万
- 2009年3月31日 +6.29%
- 7億3949万
- 2010年3月31日 +0.23%
- 7億4119万
- 2011年3月31日 ±0%
- 7億4119万
- 2012年3月31日 +0.68%
- 7億4621万
- 2013年3月31日 +0.25%
- 7億4810万
- 2014年3月31日 +0.57%
- 7億5240万
- 2015年3月31日 ±0%
- 7億5240万
- 2016年3月31日 ±0%
- 7億5240万
- 2017年3月31日 +0.05%
- 7億5280万
- 2018年3月31日 +0.06%
- 7億5323万
- 2019年3月31日 +0.12%
- 7億5413万
- 2020年3月31日 -62.57%
- 2億8224万
- 2021年3月31日 -3.13%
- 2億7341万
- 2022年3月31日 +1.53%
- 2億7761万
- 2023年3月31日 -2.9%
- 2億6955万
有報情報
- #1 主要な設備の状況
- (注)1.建物を賃借しており、年間賃借料は以下のとおりであります。2023/06/29 13:00
- #2 会計方針に関する事項(連結)
- 要な減価償却資産の減価償却の方法
イ 有形固定資産(リース資産を除く)
主として定率法
ただし、提出会社が1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は、次のとおりであります。
建物及び構築物 2~50年
その他(工具、器具及び備品) 3~20年
ロ 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
ハ リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
ニ 投資建物等(リース資産を除く)
定率法
ただし、提出会社が1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は、次のとおりであります。
投資その他の資産(その他) 8~50年2023/06/29 13:00 - #3 固定資産売却益の注記(連結)
- ※2 固定資産売却益の内容2023/06/29 13:00
前連結会計年度(自 2021年4月1日至 2022年3月31日) 当連結会計年度(自 2022年4月1日至 2023年3月31日) 車両運搬具 2,217千円 3,827千円 建物 - 1,133 工具、器具及び備品 - 161 - #4 賃貸等不動産関係、連結財務諸表(連結)
- (賃貸等不動産関係)2023/06/29 13:00
当社では、東京都その他の地域において、賃貸用の建物(土地を含む)を有しております。前連結会計年度における当該賃貸等不動産に関する賃貸損益は51,369千円(賃貸収益は営業外収益に、主な賃貸費用は営業外費用に計上)であります。当連結会計年度における当該賃貸等不動産に関する賃貸損益は49,239千円(賃貸収益は営業外収益に、主な賃貸費用は営業外費用に計上)であります。
また、当該賃貸等不動産の連結貸借対照表計上額、期中増減額及び時価は、次のとおりであります。 - #5 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- 主として定率法2023/06/29 13:00
ただし、提出会社が1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は、次のとおりであります。 - #6 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 定率法2023/06/29 13:00
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は、次のとおりであります。