リース資産
- 【期間】
- 通期
個別
- 2009年3月31日
- 816万
- 2010年3月31日 -21.82%
- 638万
- 2011年3月31日 -27.91%
- 460万
- 2012年3月31日 -38.71%
- 282万
- 2013年3月31日 -63.17%
- 103万
- 2014年3月31日 +183.35%
- 294万
- 2015年3月31日 -20.35%
- 234万
- 2016年3月31日 -25.54%
- 174万
- 2017年3月31日 -34.31%
- 114万
- 2018年3月31日 -52.22%
- 54万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項(連結)
- 要な減価償却資産の減価償却の方法
イ 有形固定資産(リース資産を除く)
主として定率法
ただし、提出会社が1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は、次のとおりであります。
建物及び構築物 2~50年
その他(工具、器具及び備品) 3~20年
ロ 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
ハ リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
ニ 投資建物等(リース資産を除く)
定率法
ただし、提出会社が1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は、次のとおりであります。
投資その他の資産(その他) 8~50年2023/06/29 13:00 - #2 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- (2)重要な減価償却資産の減価償却の方法2023/06/29 13:00
イ 有形固定資産(リース資産を除く)
主として定率法 - #3 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 4.固定資産の減価償却の方法2023/06/29 13:00
(1)有形固定資産(リース資産を除く)
定率法