減損損失
連結
- 2008年3月31日
- 4000万
- 2009年3月31日 +15%
- 4600万
- 2010年3月31日 +56.52%
- 7200万
- 2011年3月31日 -93.06%
- 500万
- 2012年3月31日 +80%
- 900万
- 2013年3月31日 +999.99%
- 1億7300万
- 2014年3月31日 -84.39%
- 2700万
- 2015年3月31日 -88.89%
- 300万
- 2016年3月31日 +300%
- 1200万
- 2017年3月31日 -91.67%
- 100万
- 2018年3月31日 +999.99%
- 2900万
- 2019年3月31日 -65.52%
- 1000万
- 2020年3月31日 -10%
- 900万
- 2021年3月31日 +200%
- 2700万
- 2022年3月31日 +907.41%
- 2億7200万
- 2023年3月31日 -1.84%
- 2億6700万
個別
- 2008年3月31日
- 4000万
- 2009年3月31日 +15%
- 4600万
- 2010年3月31日 +56.52%
- 7200万
- 2011年3月31日 -93.06%
- 500万
- 2012年3月31日 +80%
- 900万
- 2013年3月31日 +999.99%
- 1億7300万
- 2014年3月31日 -84.39%
- 2700万
- 2015年3月31日 -88.89%
- 300万
- 2016年3月31日 +300%
- 1200万
- 2017年3月31日 -91.67%
- 100万
- 2018年3月31日 +999.99%
- 2900万
- 2019年3月31日 -65.52%
- 1000万
- 2020年3月31日 -10%
- 900万
- 2021年3月31日 +200%
- 2700万
- 2022年3月31日 -59.26%
- 1100万
- 2023年3月31日 +36.36%
- 1500万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- 外部顧客への売上高のうち、連結損益計算書の売上高の10%以上を占める相手先がないため、記載はありません。2023/06/29 13:23
【報告セグメントごとの固定資産の減損損失に関する情報】
前連結会計年度(自 令和3年4月1日 至 令和4年3月31日) - #2 有形固定資産等明細表(連結)
- (注)「当期減少額」欄の( )内は内書きで、減損損失の計上額であります。2023/06/29 13:23
- #3 減損損失に関する注記(連結)
- ※4 減損損失2023/06/29 13:23
当社グループは以下の資産グループについて減損損失を計上しました。
前連結会計年度(自 令和3年4月1日 至 令和4年3月31日) - #4 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2023/06/29 13:23
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前事業年度(令和4年3月31日) 当事業年度(令和5年3月31日) 貸倒引当金 114百万円 170百万円 減損損失 195 195 投資有価証券 46 47
- #5 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2023/06/29 13:23
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前連結会計年度(令和4年3月31日) 当連結会計年度(令和5年3月31日) 貸倒引当金 18百万円 71百万円 減損損失 195 226 未払事業税 35 48
- #6 賃貸等不動産関係、連結財務諸表(連結)
- (注)1.連結貸借対照表計上額は、取得原価から減価償却累計額及び減損損失累計額を控除した金額であります。2023/06/29 13:23
2.期中増減額のうち、前連結会計年度の主な増加額は自社使用から賃貸等不動産への振替(279百万円)であり、主な減少額は減価償却であります。当連結会計年度の主な増加額は賃貸等不動産の取得(631百万円)であり、主な減少額は減価償却であります。