棚卸資産
連結
- 2008年3月31日
- 90億800万
- 2009年3月31日 -8.71%
- 82億2300万
- 2010年3月31日 -1.14%
- 81億2900万
- 2011年3月31日 +12.08%
- 91億1100万
- 2012年3月31日 +1.44%
- 92億4200万
- 2013年3月31日 -4.59%
- 88億1800万
- 2014年3月31日 +14.6%
- 101億500万
- 2015年3月31日 -1.02%
- 100億200万
- 2016年3月31日 +9.42%
- 109億4400万
- 2017年3月31日 +3.33%
- 113億800万
- 2018年3月31日 +9.16%
- 123億4400万
- 2019年3月31日 -1.09%
- 122億1000万
- 2020年3月31日 +1.65%
- 124億1100万
- 2021年3月31日 +1.97%
- 126億5600万
- 2022年3月31日 +11.77%
- 141億4500万
- 2023年3月31日 +17.1%
- 165億6400万
個別
- 2010年3月31日
- 71億3000万
- 2011年3月31日 +14.08%
- 81億3400万
- 2012年3月31日 +1.54%
- 82億5900万
- 2013年3月31日 -4.38%
- 78億9700万
- 2014年3月31日 +14.9%
- 90億7400万
- 2015年3月31日 -0.42%
- 90億3600万
- 2016年3月31日 +3.6%
- 93億6100万
- 2017年3月31日 +4.35%
- 97億6800万
- 2018年3月31日 +10.75%
- 108億1800万
- 2019年3月31日 -3.05%
- 104億8800万
- 2020年3月31日 +3.18%
- 108億2100万
- 2021年3月31日 +4.39%
- 112億9600万
- 2022年3月31日 +13.07%
- 127億7200万
- 2023年3月31日 +14.96%
- 146億8300万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項（連結）
- 棚卸資産の評価基準及び評価方法
当社及び連結子会社は主として総平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切り下げの方法により算定)を採用しております。
(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 3～50年2023/06/29 13:23 - #2 棚卸資産の内訳の注記（連結）
- ※6 棚卸資産の内訳は、次のとおりであります。2023/06/29 13:23
- #3 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- ②キャッシュ・フローの状況2023/06/29 13:23
当連結会計年度における現金及び現金同等物(以下「資金」という。)は、仕入債務の増加6,893百万円、税金等調整前当期純利益3,779百万円がありましたが、売上債権の増加7,618百万円、棚卸資産の増加2,159百万円、有形固定資産の取得による支出1,526百万円があったことなどから、前連結会計年度末に比べ1,812百万円減少し、当連結会計年度末には29,500百万円(同5.8%減)となりました。
当連結会計年度における各キャッシュ・フローの状況とそれらの要因は次のとおりであります。 - #4 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）
- 移動平均法による原価法を採用しております。2023/06/29 13:23
② 棚卸資産の評価基準及び評価方法
当社及び連結子会社は主として総平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切り下げの方法により算定)を採用しております。 - #5 重要な会計方針、財務諸表（連結）
- 移動平均法による原価法を採用しております。2023/06/29 13:23
(3)棚卸資産の評価基準及び評価方法
総平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切り下げの方法により算定)を採用しております。