減価償却費
連結
- 2009年1月20日
- 2億9万
- 2010年1月20日 -9.01%
- 1億8207万
- 2011年1月20日 -1.46%
- 1億7941万
- 2012年1月20日 +31.22%
- 2億3542万
- 2013年1月20日 +3.48%
- 2億4362万
- 2014年1月20日 +22.53%
- 2億9850万
- 2015年1月20日 +39.93%
- 4億1768万
- 2016年1月20日 +7.01%
- 4億4696万
- 2017年1月20日 +10.66%
- 4億9463万
- 2018年1月20日 +6.99%
- 5億2920万
- 2019年1月20日 -2.12%
- 5億1799万
- 2020年1月20日 +9.25%
- 5億6588万
- 2021年1月20日 +8.37%
- 6億1324万
- 2022年1月20日 +5.66%
- 6億4797万
- 2023年1月20日 +9.84%
- 7億1174万
- 2024年1月20日 +8.71%
- 7億7371万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表（連結）
- 2023/04/17 10:04
(注) 1 「その他」の区分は、報告セグメントに含まれない事業セグメントであり、オーストラリアおよびインドの現地法人等の事業活動を含んでいます。その他の項目 減価償却費 43 648,022 △50 647,972 のれんの償却額 ― 4,044 ― 4,044
2 調整額は、以下のとおりであります。 - #2 主要な販売費及び一般管理費
- *2 販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額並びにおおよその割合は、次のとおりであります。2023/04/17 10:04
第42期(自 2021年1月21日至 2022年1月20日) 第43期(自 2022年1月21日至 2023年1月20日) 退職給付費用 31,551 34,006 減価償却費 210,103 191,391 おおよその割合 - #3 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- (営業活動によるキャッシュ・フロー)2023/04/17 10:04
当連結会計年度の営業活動の結果、減少した資金は465,651千円(前年同期は1,484,392千円の増加)となりました。主な要因は、税金等調整前当期純利益が967,905千円(前年同期は1,525,230千円)、減価償却費が711,745千円(前年同期は647,972千円)、棚卸資産の増減額が1,008,736千円の増加(前年同期は1,348,142千円の増加)、仕入債務の増減額が1,087,242千円の減少(前年同期は1,448,356千円の増加)となったこと等によるものです。
(投資活動によるキャッシュ・フロー)