売上総利益
連結
- 2010年7月20日
- 31億134万
- 2011年7月20日 +13.86%
- 35億3104万
- 2012年7月20日 +5.53%
- 37億2642万
- 2013年7月20日 +12.39%
- 41億8821万
- 2014年7月20日 -2.8%
- 40億7094万
- 2015年7月20日 -1.7%
- 40億156万
- 2016年7月20日 -1.49%
- 39億4181万
- 2017年7月20日 +6.16%
- 41億8444万
- 2018年7月20日 -0.71%
- 41億5467万
- 2019年7月20日 -3.42%
- 40億1277万
- 2020年7月20日 +8.28%
- 43億4511万
- 2021年7月20日 +16.22%
- 50億4975万
- 2022年7月20日 -1.95%
- 49億5135万
- 2023年7月20日 -4.47%
- 47億3019万
有報情報
- #1 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- 営業利益においては、売上高が前年と比べ微減に留まるなか、前期の原価高騰を受けた在庫が動くことで売上総利益率が0.6ポイント減少(対予算比1.1ポイント増加)いたしました。前年同期は、前々期の材料や海上運賃が高騰する前の在庫販売割合が高かったことで売上総利益を押し上げる結果となりました。2023/09/01 9:06
販売費及び一般管理費においては、新型コロナウイルス感染症拡大防止のための行動制限の緩和による、リアル展示会の開催を主とした販売促進活動の活発化、ブランディング強化のためのテレビコマーシャルとWEBプラットフォームを連動させたDX型販売促進の継続から広告宣伝費や販売促進費が増加しました。また、中期的な売上拡大に向けた生産能力向上のための設備投資や人材確保など、先行投資型の費用が増加したことから、営業利益が前年同期比49.1%(対予算比62.6%)となりました。