売上総利益
連結
- 2009年10月20日
- 45億8982万
- 2010年10月20日 -1.4%
- 45億2543万
- 2011年10月20日 +8.85%
- 49億2580万
- 2012年10月20日 +11.22%
- 54億7825万
- 2013年10月20日 +8.25%
- 59億3028万
- 2014年10月20日 -0.72%
- 58億8787万
- 2015年10月20日 -0.03%
- 58億8605万
- 2016年10月20日 -4.64%
- 56億1274万
- 2017年10月20日 +6.73%
- 59億9075万
- 2018年10月20日 -0.76%
- 59億4531万
- 2019年10月20日 -0.36%
- 59億2395万
- 2020年10月20日 +7.94%
- 63億9403万
- 2021年10月20日 +13.12%
- 72億3261万
- 2022年10月20日 -5.08%
- 68億6507万
- 2023年10月20日 -5.79%
- 64億6773万
有報情報
- #1 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- 営業利益においては、売上高が前年と比べ微減に留まるなか、海上運賃や原材料の値上げにより原価高騰を受けた在庫が動くことや、海外販売子会社において在庫の評価減を実施した等により、売上総利益率が0.5ポイント減少の6,467百万円となりました。2023/12/01 9:21
販売費及び一般管理費においては、新型コロナウイルス感染症拡大防止のための行動制限の緩和による、リアル展示会の開催を主とした販売促進活動の活発化、ブランディング強化のためのテレビコマーシャルとWEBプラットフォームを連動させたDX型販売促進の継続から広告宣伝費や販売促進費が増加しました。また、中期的な売上拡大に向けた生産能力向上のための設備投資や人材確保など、先行投資型の費用が増加したことから、営業利益が前年同期比98.0%減少の12百万円となりました。