売上総利益
連結
- 2009年1月20日
- 55億397万
- 2010年1月20日 +2.44%
- 56億3850万
- 2011年1月20日 +0.11%
- 56億4460万
- 2012年1月20日 +8.66%
- 61億3370万
- 2013年1月20日 +8.96%
- 66億8312万
- 2014年1月20日 +11.33%
- 74億4028万
- 2015年1月20日 -0.39%
- 74億1108万
- 2016年1月20日 -0.93%
- 73億4219万
- 2017年1月20日 -2.64%
- 71億4806万
- 2018年1月20日 +6.22%
- 75億9286万
- 2019年1月20日 +1.15%
- 76億8047万
- 2020年1月20日 -1.74%
- 75億4708万
- 2021年1月20日 +9.45%
- 82億5991万
- 2022年1月20日 +9.69%
- 90億6015万
- 2023年1月20日 -0.59%
- 90億652万
- 2024年1月20日 -7.45%
- 83億3593万
個別
- 2009年1月20日
- 44億6817万
- 2010年1月20日 -2.55%
- 43億5445万
- 2011年1月20日 +0.28%
- 43億6660万
- 2012年1月20日 +12.55%
- 49億1471万
- 2013年1月20日 +7.32%
- 52億7459万
- 2014年1月20日 +8.16%
- 57億518万
- 2015年1月20日 -3.87%
- 54億8456万
- 2016年1月20日 +2.05%
- 55億9676万
- 2017年1月20日 -9.31%
- 50億7595万
- 2018年1月20日 +11.55%
- 56億6236万
- 2019年1月20日 -0.36%
- 56億4195万
- 2020年1月20日 -1.54%
- 55億5498万
- 2021年1月20日 +4.04%
- 57億7961万
- 2022年1月20日 +9.31%
- 63億1752万
- 2023年1月20日 +2.52%
- 64億7656万
- 2024年1月20日 -5.89%
- 60億9532万
有報情報
- #1 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等（連結）
- (3) 経営上の目標達成状況を判断するための客観的な指標等2024/04/17 9:06
当社は、目標とする経営数値を定めておりませんが、企業の成長性を判断する際の売上高と収益力を判断する際の売上総利益率および経常利益率を重要な指標と位置付けて継続的な向上を目標としております。
(4) 優先的に対処すべき事業上及び財務上の課題 - #2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- 売上総利益においては、売上高が前年と比べ減収となるなか、海上運賃や原材料の値上げにより原価高騰の影響を受けた在庫が売上原価に含まれることや、海外販売子会社において在庫の評価減を実施したこと等により、売上総利益率が1.4ポイント減少し8,335,930千円となりました。販売費及び一般管理費においては、新型コロナウイルス感染症拡大防止のための行動制限の緩和による、リアル展示会の開催を主とした販売促進活動の活発化、ブランディング強化のためのテレビコマーシャルとWEBプラットフォームを連動させたDX型販売促進の継続から広告宣伝費や販売促進費が増加しました。また、中期的な売上拡大に向けた生産能力向上のための設備投資や人材確保など、先行投資型の費用が増加したことから、営業利益が△108,965千円(前年同期は880,968千円)となりました。経常利益においては、円安の影響から322,943千円の為替差益を計上しましたが、営業利益の落ち込みが大きかったことから、前年比74.5%減少の250,333千円となりました。親会社株主に帰属する当期純利益においては、業績不振の海外子会社において、固定資産の減損損失を計上したことから△75,580千円(前年同期は518,962千円)となりました。2024/04/17 9:06
セグメントごとの経営成績は、次のとおりです。