売上割引
連結
- 2012年1月20日
- 277万
- 2013年1月20日 +306.14%
- 1125万
- 2014年1月20日 +70.35%
- 1916万
- 2015年1月20日 +49.43%
- 2863万
- 2016年1月20日 +7.89%
- 3089万
- 2017年1月20日 +8.11%
- 3340万
- 2018年1月20日 +3.79%
- 3466万
- 2019年1月20日 -5.71%
- 3268万
- 2020年1月20日 +10.14%
- 3600万
- 2021年1月20日 -6.15%
- 3379万
- 2022年1月20日 +12.21%
- 3791万
個別
- 2012年1月20日
- 277万
- 2013年1月20日 +306.14%
- 1125万
- 2014年1月20日 +70.35%
- 1916万
- 2015年1月20日 +49.43%
- 2863万
- 2016年1月20日 +7.89%
- 3089万
- 2017年1月20日 +8.11%
- 3340万
- 2018年1月20日 +3.79%
- 3466万
- 2019年1月20日 -5.71%
- 3268万
- 2020年1月20日 +10.14%
- 3600万
- 2021年1月20日 -6.15%
- 3379万
- 2022年1月20日 +12.21%
- 3791万
有報情報
- #1 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、財務諸表(連結)
- 収益認識会計基準等の適用による主な変更点は以下のとおりであります。2023/04/17 10:04
従来は販売費及び一般管理費に計上していた販売促進費の一部及び営業外費用に計上していた売上割引については、売上高より控除する方法に変更しております。
収益認識会計基準等の適用については、収益認識会計基準第84項ただし書きに定める経過的な取扱いに従っており、当事業年度の期首より前に新たな会計方針を遡及適用した場合の累積的影響額を、当事業年度の期首の利益剰余金に加減し、当該期首残高から新たな会計方針を適用しております。