親会社株主に帰属する当期純利益
連結
- 2008年3月31日
- 18億1399万
- 2009年3月31日 -95.74%
- 7730万
- 2010年3月31日 +156.48%
- 1億9826万
- 2011年3月31日 +406.94%
- 10億507万
- 2012年3月31日 -29.5%
- 7億852万
- 2013年3月31日 +92.62%
- 13億6479万
- 2014年3月31日 +67.92%
- 22億9179万
- 2015年3月31日 +18.27%
- 27億1039万
- 2016年3月31日 +9.81%
- 29億7623万
- 2017年3月31日 -4.75%
- 28億3481万
- 2018年3月31日 +8.14%
- 30億6566万
- 2019年3月31日 -3.55%
- 29億5674万
- 2020年3月31日 -16.78%
- 24億6074万
- 2021年3月31日 -37.41%
- 15億4010万
- 2022年3月31日 +16.31%
- 17億9130万
- 2023年3月31日 -28.37%
- 12億8310万
個別
- 2008年3月31日
- 13億4464万
- 2009年3月31日 -57.24%
- 5億7491万
- 2010年3月31日 +9.85%
- 6億3156万
- 2011年3月31日 +13.95%
- 7億1967万
- 2012年3月31日 +31.11%
- 9億4356万
- 2013年3月31日 -2.45%
- 9億2041万
- 2014年3月31日 +47.18%
- 13億5468万
- 2015年3月31日 +15.48%
- 15億6435万
- 2016年3月31日 +10.97%
- 17億3600万
- 2017年3月31日 +14.34%
- 19億8500万
- 2018年3月31日 +2.47%
- 20億3400万
- 2019年3月31日 +9.98%
- 22億3700万
- 2020年3月31日 -2.91%
- 21億7200万
- 2021年3月31日 -45.17%
- 11億9100万
- 2022年3月31日 +10.41%
- 13億1500万
- 2023年3月31日
- -13億2900万
有報情報
- #1 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- このような環境下、当社グループは当連結会計年度を初年度とする4か年の「中期経営計画～Mission2025～」をスタートし、グループの四つの基本機能である開発機能、製造機能、調達機能、グローバル機能の一層の強化による「経済的価値の追求」と、環境・社会・ガバナンスの重要課題における「社会的価値の創造」に資する具体的施策の取組みを開始いたしました。2023/06/23 13:49
こうした中、当連結会計年度の連結売上高は、得意先自動車メーカー各社の生産調整、及び一部の商用車メーカーの減産の影響があったものの、新規受注品の売上寄与や為替の円安による為替換算でのプラス影響もあり、34,974百万円(前年同期比7.5%増)となりました。一方、連結営業利益については、国内部門での減収に加え、原材料価格の高騰や海上輸送費の高止まり、人的投資等のESG関連費用の増加により、2,061百万円(前年同期比9.3%減)となりました。また経常利益は2,396百万円(同5.5%減)となり、親会社株主に帰属する当期純利益は、国内連結子会社の収益性悪化に伴い「固定資産の減損に係る会計基準」に基づき減損損失410百万円を計上し、1,283百万円(同28.4%減)となりました。
セグメントごとの経営成績は、次のとおりであります。(セグメント売上高は、外部顧客に対するものであり、セグメント利益は、当期連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。) - #2 １株当たり情報、連結財務諸表（連結）
- 2.1株当たり当期純利益金額の算定上の基礎は、以下のとおりであります。2023/06/23 13:49
前連結会計年度(自 2021年4月1日至 2022年3月31日) 当連結会計年度(自 2022年4月1日至 2023年3月31日) 1株当たり当期純利益金額 親会社株主に帰属する当期純利益金額(千円) 1,791,302 1,283,104 普通株主に帰属しない金額(千円) - - 普通株式に係る親会社株主に帰属する当期純利益金額(千円) 1,791,302 1,283,104 期中平均株式数(株) 14,086,366 13,506,418