賞与
- 【期間】
- 通期
連結
- 2008年6月30日
- 5億9151万
- 2009年6月30日 -3.21%
- 5億7254万
- 2010年6月30日 +9.94%
- 6億2947万
- 2011年6月30日 +6.87%
- 6億7270万
- 2012年6月30日 +13.81%
- 7億6562万
- 2013年6月30日 +23.27%
- 9億4375万
- 2014年6月30日 -1.71%
- 9億2757万
- 2015年6月30日 -2.7%
- 9億256万
- 2016年6月30日 +10.91%
- 10億105万
- 2017年6月30日 +6.73%
- 10億6846万
- 2018年6月30日 +0.26%
- 10億7121万
- 2019年6月30日 -4.43%
- 10億2371万
- 2020年6月30日 -6.2%
- 9億6019万
- 2021年6月30日 +14.45%
- 10億9899万
- 2022年6月30日 +11.11%
- 12億2110万
- 2023年6月30日 -8.57%
- 11億1645万
個別
- 2008年6月30日
- 2051万
- 2009年6月30日 -1.83%
- 2013万
- 2010年6月30日 -14.89%
- 1713万
- 2011年6月30日 +5.09%
- 1800万
- 2012年6月30日 +0.37%
- 1807万
- 2013年6月30日 +41.42%
- 2556万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項(連結)
- 棚卸資産
商品
主として移動平均法に基づく原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法によっています。
ただし、1998年4月1日以降取得した建物(建物附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物及び構築物については定額法によっています。
主な耐用年数は次のとおりです。
建物及び構築物 5年~50年
機械装置及び運搬具 4年~17年
工具、器具及び備品 4年~20年2023/09/29 10:00 - #2 役員報酬(連結)
- 当社の取締役(社外取締役を除く。)の報酬等は、①役位・職責に応じた基本報酬としての固定報酬(金銭報酬)、②事業年度ごとの業績目標達成のインセンティブとしての賞与(金銭報酬)、及び③中長期的な会社の業績や潜在的リスクを反映させ、健全な企業家精神の発揮に資するようなインセンティブとしての株式交付信託による株式報酬(非金銭報酬)で構成する。2023/09/29 10:00
- #3 従業員の状況(連結)
- 2 平均人員数は、臨時従業員の総数が従業員数の100分の10未満であるため記載を省略しています。2023/09/29 10:00
3 平均年間給与は、賞与及び基準外賃金を含んでいます。
(3) 労働組合の状況 - #4 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2023/09/29 10:00
2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前事業年度(2022年6月30日) 当事業年度(2023年6月30日) (繰延税金資産) 未払賞与 16,056千円 13,300千円 未払事業税 587千円 3,073千円
- #5 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2023/09/29 10:00
(注)1.税務上の繰越欠損金及びその繰延税金資産の繰越期限別の金額前連結会計年度(2022年6月30日) 当連結会計年度(2023年6月30日) (繰延税金資産) 未払賞与 237,684千円 198,046千円 商品評価損 50,740千円 35,598千円
前連結会計年度(2022年6月30日) (千円) - #6 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- ② 賞与引当金2023/09/29 10:00
従業員に対して支給する賞与の支出に充てるため、支給見込額に基づき計上しています。
③ 役員株式給付引当金