減価償却費
- 【期間】
- 通期
個別
- 2008年6月30日
- 6191万
- 2009年6月30日 +4.2%
- 6451万
- 2010年6月30日 +6.3%
- 6857万
- 2011年6月30日 -13.49%
- 5932万
- 2012年6月30日 -5.35%
- 5614万
- 2013年6月30日 +5.15%
- 5904万
- 2014年6月30日 +39.21%
- 8219万
- 2015年6月30日 +26.87%
- 1億427万
- 2016年6月30日 +0.04%
- 1億431万
- 2017年6月30日 -10.53%
- 9332万
- 2018年6月30日 +1.72%
- 9493万
- 2019年6月30日 +7.3%
- 1億186万
- 2020年6月30日 -8.4%
- 9330万
- 2021年6月30日 -0.47%
- 9287万
- 2022年6月30日 -4.76%
- 8844万
- 2023年6月30日 +103.65%
- 1億8012万
- 2024年6月30日 +4.2%
- 1億8769万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- 2 セグメント資産の調整額△3,392,483千円には、セグメント間消去△3,920,556千円、各報告セグメントに配分しない全社資産528,073千円が含まれています。全社資産は主に報告セグメントに帰属しない親会社の管理部門に係る資産です。2024/09/27 10:30
3 減価償却費の調整額34,557千円の主な内容は、各報告セグメントに配分していない全社資産に係る減価償却費です。
4 有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額58,610千円の主な内容は、各報告セグメントに配分していない全社資産に係る固定資産の増加額です。 - #2 セグメント表の脚注(連結)
- 減価償却費の調整額26,534千円の主な内容は、各報告セグメントに配分していない全社資産に係る減価償却費です。2024/09/27 10:30
- #3 主要な販売費及び一般管理費
- ※2 販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額並びにおおよその割合は、次のとおりです。2024/09/27 10:30
前事業年度(自 2022年7月1日至 2023年6月30日) 当事業年度(自 2023年7月1日至 2024年6月30日) 業務委託料 123,657 千円 144,151 千円 減価償却費 180,121 千円 187,695 千円 割合 - #4 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2024/09/27 10:30
2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前事業年度(2023年6月30日) 当事業年度(2024年6月30日) 関係会社株式評価損 334,071千円 334,071千円 減価償却費 654千円 595千円 みなし配当 39,461千円 39,461千円
- #5 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2024/09/27 10:30
(注)1.税務上の繰越欠損金及びその繰延税金資産の繰越期限別の金額前連結会計年度(2023年6月30日) 当連結会計年度(2024年6月30日) 投資有価証券評価損 10,514千円 10,514千円 減価償却費 731千円 659千円 減損損失 139,687千円 139,525千円
前連結会計年度(2023年6月30日) (千円) - #6 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 当連結会計年度における現金及び現金同等物(以下「資金」という)の残高は前連結会計年度末に比べ3億21百万円増加し、26億81百万円となりました。主な増減要因は以下のとおりです。2024/09/27 10:30
営業活動による資金の増加は、20億84百万円(前期は6億59百万円の減少)となりました。主な要因は、税金等調整前当期純利益により22億43百万円、減価償却費により5億57百万円、棚卸資産の減少により2億17百万円、仕入債務の増加により8億27百万円それぞれ増加した一方で、売上債権の増加により15億93百万円、法人税等の支払額により6億34百万円それぞれ減少したことによるものです。
投資活動による資金の減少は、6億73百万円(前期は3億6百万円の減少)となりました。主な要因は、有形固定資産の取得による支出により3億51百万円、無形固定資産の取得による支出により1億25百万円、投資有価証券の取得による支出により40百万円、関係会社貸付けによる支出により1億60百万円それぞれ減少したことによるものです。