リース資産
- 【期間】
- 通期
連結
- 2009年6月30日
- 9729万
- 2010年6月30日 +43.63%
- 1億3975万
- 2011年6月30日 +18.11%
- 1億6506万
- 2012年6月30日 +69.48%
- 2億7976万
- 2013年6月30日 -14.76%
- 2億3846万
- 2014年6月30日 -12.42%
- 2億883万
- 2015年6月30日 -0.51%
- 2億776万
- 2016年6月30日 +2.99%
- 2億1398万
- 2017年6月30日 +2.46%
- 2億1925万
- 2018年6月30日 +37.65%
- 3億180万
- 2019年6月30日 +57.69%
- 4億7590万
- 2020年6月30日 +208.01%
- 14億6584万
- 2021年6月30日 +0.71%
- 14億7629万
- 2022年6月30日 +1.11%
- 14億9268万
- 2023年6月30日 +0.68%
- 15億280万
個別
- 2018年6月30日
- 8343万
- 2019年6月30日 +14.07%
- 9517万
- 2020年6月30日 +1.06%
- 9618万
- 2021年6月30日 -32.48%
- 6494万
- 2022年6月30日 -48.12%
- 3369万
有報情報
- #1 リース取引関係、連結財務諸表（連結）
- (1)所有権移転ファイナンス・リース取引2023/09/29 10:00
①リース資産の内容
有形固定資産 - #2 会計方針に関する事項（連結）
- リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっています。
(3) 重要な引当金の計上基準
① 貸倒引当金
債権の貸倒れによる損失に備えるため、一般債権については貸倒実績率により、貸倒懸念債権等特定の債権については個別に回収可能性を検討し、回収不能見込額を計上しています。
② 賞与引当金
従業員に対して支給する賞与の支出に充てるため、支給見込額に基づき計上しています。2023/09/29 10:00 - #3 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）
- (2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法2023/09/29 10:00
① 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法によっています。 - #4 重要な会計方針、財務諸表（連結）
- 2 固定資産の減価償却の方法2023/09/29 10:00
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法によっています。